最新記事

水生生物

親指の爪ほどの貝がインフラを破壊する 侵略的外来種ゼブラガイ

Where Invasive Zebra Mussels Came From Amid Warning They Are in 21 States

2021年3月10日(水)20時56分
ジェイソン・マードック
ゼブラガイ 侵略的外来種

シマウマのような縞模様がゼブラガイという名前の由来 RLSPHOTO/iStock.

<ウクライナから輸入した市販用のマリモにそれはいた。当局が調査に乗り出すと、全米21州のペットショップで売られていた>

侵略的外来種の二枚貝がアメリカ国で急速に分布域を広げている。水槽装飾用のマリモに付着しているのを発見された事例が、全米21州のペットショップで確認された。

この貝の名は、「zebra mussels(ゼブラガイ、またはカワホトトギスガイ)」。アメリカ地質調査所(USGS)が最近、この貝の調査を行い注目を集めた。調査のきっかけは、あるペットショップの店員が、水槽の装飾に使うマリモ製品にゼブラガイが付着しているのに気がついたこと。全米に展開するペットショップチェーン、ペトコ(PetCo)のワシントン州シアトル店でのことだ。

いま専門家は、一般消費者向けに市販されているマリモに付着する形で、ゼブラガイが想像以上に広まっているのではないかと危機感をいだいている。

ゼブラガイは、指の爪ほどの大きさで、中央アジアのカスピ海原産だ。大発生すると発電所や浄水場の取水口を詰まらせたり上水道を機能不全に追い込む、漁船やボートに損害を与えるなどの被害があることから、侵略的外来種に指定されている。

210310mussel.png
マリモのなかに発見されたゼブラガイ   Colorado Parks and Wildlife

USGSによれば、今回問題になったマリモはウクライナから輸入された。現在、小売業者が店頭からの撤去を進めている。

米魚類野生生物局(FWS)によると、ゼブラガイは幼生期には顕微鏡で見ないとわからないほど小さいため、気づかないうちに遠くへ運ばれてしまう。幼生はその後、稚貝の時期を経て成体へと成長する。1匹の雌は年に数百万匹の幼生を生むため、わずか少匹でも湖などに入れば水底はあっという間に覆い尽くされてしまう(次頁の動画参照)。

トイレに流さないで

「成体のゼブラガイは水のない場所でも数日間は生存可能で、ボートや漁業用具に『ヒッチハイク』するケースも多い」とFWSはいう。

このファクトシートには、こうも記されている。「ゼブラガイは、サイズこそ小さいが、水の濾過に使われるパイプを詰まらせたり、海岸を利用できなくしたり、ボートやインフラに被害を与える。在来生物を脅かし、水中の生態系にも悪影響を与える」

アメリカの五大湖には、ヨーロッパから来た船から放出されたバラスト水経由で、1980年代に到来したと考えられている。

今回のケースでは、マリモへの付着に気づいたペトコの従業員が、2月25日にUSGSの海生生物非在来種データーベースにレポートを提出。専門家の目にとまった。そこには「過去2カ月の間に開封したほぼすべての貨物で、マリモの中にゼブラガイが生息していた」と書かれていた。

調査に乗り出したUSGSによれば、3月8日の時点で、販売されているマリモにゼブラガイが付着していた事例は、アラスカ、カリフォルニア、コロラド、フロリダなど21州から報告されているという。

該当するマリモを最近購入した消費者には廃棄を要請しているが、水洗トイレに流しても死なず、かえって環境に害を及ぼす。確実に廃棄するには、冷凍する、煮沸する、塩素系漂白剤を使う、原液のままの酢に浸すといった方法が推奨されている。

(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インフレ2%に向かえば年内「数回」の利下げ可能=シ

ワールド

ウクライナ、ロシア黒海の石油ターミナルなどに長距離

ワールド

カナダ、国産兵器調達を70%に引き上げへ 米依存か

ビジネス

米住宅建設業者指数、2月は36に低下 購入しやすさ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中