最新記事

水生生物

親指の爪ほどの貝がインフラを破壊する 侵略的外来種ゼブラガイ

Where Invasive Zebra Mussels Came From Amid Warning They Are in 21 States

2021年3月10日(水)20時56分
ジェイソン・マードック
ゼブラガイ 侵略的外来種

シマウマのような縞模様がゼブラガイという名前の由来 RLSPHOTO/iStock.

<ウクライナから輸入した市販用のマリモにそれはいた。当局が調査に乗り出すと、全米21州のペットショップで売られていた>

侵略的外来種の二枚貝がアメリカ国で急速に分布域を広げている。水槽装飾用のマリモに付着しているのを発見された事例が、全米21州のペットショップで確認された。

この貝の名は、「zebra mussels(ゼブラガイ、またはカワホトトギスガイ)」。アメリカ地質調査所(USGS)が最近、この貝の調査を行い注目を集めた。調査のきっかけは、あるペットショップの店員が、水槽の装飾に使うマリモ製品にゼブラガイが付着しているのに気がついたこと。全米に展開するペットショップチェーン、ペトコ(PetCo)のワシントン州シアトル店でのことだ。

いま専門家は、一般消費者向けに市販されているマリモに付着する形で、ゼブラガイが想像以上に広まっているのではないかと危機感をいだいている。

ゼブラガイは、指の爪ほどの大きさで、中央アジアのカスピ海原産だ。大発生すると発電所や浄水場の取水口を詰まらせたり上水道を機能不全に追い込む、漁船やボートに損害を与えるなどの被害があることから、侵略的外来種に指定されている。

210310mussel.png
マリモのなかに発見されたゼブラガイ   Colorado Parks and Wildlife

USGSによれば、今回問題になったマリモはウクライナから輸入された。現在、小売業者が店頭からの撤去を進めている。

米魚類野生生物局(FWS)によると、ゼブラガイは幼生期には顕微鏡で見ないとわからないほど小さいため、気づかないうちに遠くへ運ばれてしまう。幼生はその後、稚貝の時期を経て成体へと成長する。1匹の雌は年に数百万匹の幼生を生むため、わずか少匹でも湖などに入れば水底はあっという間に覆い尽くされてしまう(次頁の動画参照)。

トイレに流さないで

「成体のゼブラガイは水のない場所でも数日間は生存可能で、ボートや漁業用具に『ヒッチハイク』するケースも多い」とFWSはいう。

このファクトシートには、こうも記されている。「ゼブラガイは、サイズこそ小さいが、水の濾過に使われるパイプを詰まらせたり、海岸を利用できなくしたり、ボートやインフラに被害を与える。在来生物を脅かし、水中の生態系にも悪影響を与える」

アメリカの五大湖には、ヨーロッパから来た船から放出されたバラスト水経由で、1980年代に到来したと考えられている。

今回のケースでは、マリモへの付着に気づいたペトコの従業員が、2月25日にUSGSの海生生物非在来種データーベースにレポートを提出。専門家の目にとまった。そこには「過去2カ月の間に開封したほぼすべての貨物で、マリモの中にゼブラガイが生息していた」と書かれていた。

調査に乗り出したUSGSによれば、3月8日の時点で、販売されているマリモにゼブラガイが付着していた事例は、アラスカ、カリフォルニア、コロラド、フロリダなど21州から報告されているという。

該当するマリモを最近購入した消費者には廃棄を要請しているが、水洗トイレに流しても死なず、かえって環境に害を及ぼす。確実に廃棄するには、冷凍する、煮沸する、塩素系漂白剤を使う、原液のままの酢に浸すといった方法が推奨されている。

(翻訳:ガリレオ)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ハイネケン、25年ビール販売「小幅減」に下方修正 

ワールド

タイ中銀、金融緩和維持へ 景気回復を支援=議事要旨

ワールド

外相と協力して日米関税合意の実施に取り組む=赤沢経

ワールド

クリントン元大統領の証言調整、エプスタイン氏との関
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 5
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 6
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 7
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 8
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 10
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中