最新記事

感染症対策

【世論調査】コロナワクチン、世界で接種意欲が高まる 日本・韓国は信頼度が低下

2021年2月4日(木)10時58分

今年1月に15カ国を対象に実施した調査によると、新型コロナウイルスワクチンの接種意欲が世界全体で高まっており、半数以上の人が「来週の接種を提案されれば接種する」と答えた。写真はワクチン接種を受ける医療従事者、ベルギーで3日撮影(2021年 ロイター/Yves Herman)

今年1月に15カ国を対象に実施した調査によると、新型コロナウイルスワクチンの接種意欲が世界全体で高まっており、半数以上の人が「来週の接種を提案されれば接種する」と答えた。

ただ、接種意欲やワクチンへの信頼度は国によってまちまち。フランスでは不信感を示す人が多く、日本など一部のアジア諸国では信頼度が昨年11月の調査から低下した。

調査はユーガブとインペリアル・カレッジ・ロンドンのグローバル・ヘルス・イノベーション研究所(IGHI)が15カ国1万3500人を対象に1月に実施した。

全体では、ワクチンを「強く信頼する」「ある程度まで信頼する」との回答が3分の2を占めた。「全く信頼しない」との回答は12%にとどまった。

また、ワクチン接種が自身の健康のために重要だと回答した人も、全体の3分の2を占めた。

昨年11月に実施した同様の調査では、「進んでワクチン接種を受ける」との回答が40%にとどまっていた。

国別では、英国のワクチン接種意欲が最も高く、78%が「進んでワクチン接種を受ける」と答えた。2位はデンマークで67%。

「ワクチンを接種しない」との回答が最も多かったのはフランスで、全体の44%を占めた。ただ「進んで接種する」との回答も、昨年11月の15%から30%に増えた。

オーストラリア、日本、韓国、シンガポールでは、接種意欲が昨年11月から低下。接種意欲が最低だったのは日本、次がシンガポールだった。

IGHI共同所長で世界保健機関(WHO)の新型コロナ専門家であるデビッド・ナバロ氏は「ワクチンは感染拡大に歯止めをかけるために必要不可欠な役割を果たすため、指導者は、より多くの人々がワクチン接種の効果を理解し、誰も取り残されることがないよう、今行動すべきだ」と述べた。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2021トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタミン」の正体
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...
→→→【2021年最新 証券会社ランキング】



ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 9
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中