最新記事

ワクチン

元医療従事者と若者、世代を超えた「ワクチン義勇軍」で接種を加速せよ

2021年1月27日(水)12時00分
ジェラルド・ボーン(アンコール・フィジシャンズのディレクター)、フィリス・シーガル(同団体のシニアフェロー)

若い世代と引退した元医療従事者の力を結集する時 BRIAN SNYDER-REUTERS

<両世代の異なる人生経験とスキルの活用は、短期間で効率的なワクチン接種を可能にするだけでなく、世代や人種間の先入観を突き崩すきっかけになるかもしれない>

ワクチンを新型コロナウイルス対策の決定打にするためには、短期間で膨大な数の人に接種を行う方法を早急に考案する必要がある。

ミット・ロムニー上院議員は、引退した医療従事者の協力を得るべきだと提案している。一方、マサチューセッツ大学のマイケル・コリンズ医学大学院学長とマーティー・ミーハン総長は、大学生と最近の卒業生で構成する「ワクチン義勇軍」の創設を呼び掛けた。

どちらも素晴らしい案だが、この2つを組み合わせればもっといい。引退した医療従事者と若者に呼び掛けて、世代を超えた奉仕団をつくり、短期間で効率的にワクチン接種を進めてはどうか。

この方法の1つの利点は、両世代の異なる人生経験とスキルを活用できることにある。元医療従事者が注射を行い、接種後の反応を見守る。若者は、接触者追跡や広報活動、ワクチンの運搬や接種事業の運営などを担えばいい。

コロナ禍の混乱のなかでも、高齢者と若者はほかの世代に比べれば時間に余裕がある人が多い。実際、この両世代は既にボランティア活動に乗り出している。若い世代はテクノロジーを活用して独居高齢者の支援に取り組み始めているし、引退した医療従事者たちも当局の呼び掛けに応じて、ボランティアとして現場に復帰している。

若者と高齢者が協力することの利点はほかにもある。研究によると、異なる世代のスキルと経験を組み合わせることにより、イノベーションが加速し、生産性が高まる可能性があるという。異世代が互いに教え合う結果、世代や人種に関する先入観を突き崩し、コミュニティーを再建できるかもしれない。

アメリカには、ボランティアの「ワクチン義勇軍」を成功に導ける土台がある。アメリカ人は昔から奉仕活動を通じて、被災者支援やホームレス支援、子供の学習支援など、コミュニティーの重要課題に取り組んできた。

若者と高齢者が一緒に活動しているケースも多い。困窮者向けの食料配布や炊き出し、住宅整備などの現場では、両世代が日々協力して活動している。自然災害の被災者支援に取り組む団体「SBP」では、さまざまな世代で構成されるチームがアメリカ国内や中米のバハマの被災地に赴き、災害に強いコミュニティーの再建を手伝っている。

コロラド州では既に、連邦政府も支援する地域奉仕活動のためのプログラム「アメリコア」の若いボランティアと、同様のプログラムに参加している高齢者のボランティアが協力して、新型コロナウイルスの感染拡大防止に取り組んでいる。接触者追跡や現場の医療従事者の支援を行っているのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米軍、太平洋側で「麻薬船」攻撃 14人殺害=国防長

ビジネス

マイクロソフト、オープンAIの公益法人転換に合意 

ビジネス

米住宅価格指数、8月は前月比0.4%上昇=FHFA

ビジネス

米国株式市場・序盤=主要指数が最高値更新、アップル
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 4
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下にな…
  • 5
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 6
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 7
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 8
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 9
    中国のレアアース輸出規制の発動控え、大慌てになっ…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中