最新記事

感染拡大

コロナ禍での休暇シーズン、どう過ごす? 一足先に感謝祭を終えたカナダは感染拡大で

2020年11月20日(金)16時00分
松丸さとみ

今年は、ニューヨークで恒例のメイシーズの感謝祭パレードもライブ開催は中止となった...... REUTERS/Caitlin Ochs

<カナダの感謝祭は10月で感染状況を悪化させた。感謝祭を来週に控えた米国人の心中は複雑だ......>

カナダの感謝祭は10月第2月曜日、感染を拡大させた

毎年11月の第4木曜日は、米国で冬の休暇シーズンの幕開けとなる「感謝祭」だ。今年は11月26日にあたる。しかし1カ月前の10月に終わったカナダでは感謝祭をきっかけに新型コロナウイルスの感染者数が急増しており、米国でも、例年なら家族が集まるこの時期をどう過ごすか悩ましいところのようだ。

カナダでは、感謝祭は10月の第2月曜日に祝われ、今年は10月12日だった。米タイム誌のアレックス・フィッツパトリック氏は11月12日付の記事で、米国で感謝祭をきっかけに感染がさらに拡大するか否かを占うには、お隣のカナダが参考になるとしている。

感謝祭の前からすでに感染者数が増加傾向にあったものの、カナダの複数の専門家は「間違いなく感謝祭が感染状況を悪化させた」との見解を示したと、フィッツパトリック氏は書いている。専門家の一人である、トロント大学の准教授で疫学者のローラ・ロゼラ博士はその根拠として、感謝祭の後、ちょうど新型コロナの潜伏期間と重なる2週間後にカナダで感染者数の最多記録が更新されたことを挙げている。

matumaru1120cc.jpg

同博士はさらに、カナダではコロナ感染の有無を調べる検査を受けたい人の数があまりにも多くなり、検査を受けられるための条件が厳しくなったと説明。そのため受けられない人がかなり多いことから、実際の感染者数は爆発的に増えていることが示唆されると指摘している。

また、ケベック州とオンタリオ州では、感謝祭を前に一部地域である程度の外出規制を実施していたが、それでも感染者数は減らなかった。マギル大学医学部准教授のマシュー・オウトン博士はこの理由について、感謝祭のせいで感染者数が増えたからだと説明した。

なお、感謝祭から1カ月以上たった現在、カナダでは引き続き感染者数が増加しており、オンタリオ州が今週末から一部地域でロックダウンを実施すると見られている(カナダ公共放送CBC)。さらに、これまでコロナ感染者がまったくいなかったヌナブト準州で6日に初めて感染者が見つかって以来、18日の時点で感染者数は70に達しており、同準州は同日から2週間の予定でロックダウンに入っている(カナダ民放グローバルTV)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ネスレ、第4四半期の増収率が予想上回る アイス事業

ワールド

韓国の尹錫悦前大統領に無期懲役、内乱首謀で地裁判決

ビジネス

フィリピン中銀、予想通り政策金利引き下げ 6会合連

ビジネス

伊藤忠、日立建機株を追加取得 議決権比率33.4%
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中