最新記事

日本人が知らない ワクチン戦争

日本人が知らない新型コロナワクチン争奪戦──ゼロから分かるその種類、メカニズム、研究開発最前線

AN UNPRECEDENTED VACCINE RACE

2020年10月20日（火）17時00分
國井 修（グローバルファンド〔世界エイズ・結核・マラリア対策基金〕戦略投資効果局長）

アメリカの最近の調査では、新型コロナワクチンが開発された場合、接種を受けるかとの質問に男性の31％、女性の51％が受けないと答えた。現在、世界各地でマスクをしない権利が主張されているように、ワクチン接種を拒み、受けない権利を主張する人は少なくないだろう。

では、最終的に有効なワクチンが開発されなかったらどうなるのか。人間に病気をもたらすと知られている微生物は1400種以上（うちウイルスは200超）といわれるが、このうちワクチンで予防できる感染症は30に満たない。私が対策支援に関わっている世界三大感染症（エイズ、結核、マラリア）にも、ワクチンがあるのは結核予防のBCGのみ。それも成人にはあまり効果がない。

それでも、われわれはこれらの病原体との付き合い方、予防の仕方がほぼ分かっている。例えば、HIVワクチンはなくとも、HIVの流行爆発があったタイで1990年代に導入された「ソーシャルワクチン」政策がある。予防教育、避妊具使用の徹底化、地域住民の啓発などを組み合わせた総合的なパッケージで、これによって感染率を急激に下げた。

新型コロナでも、社会的距離の確保、手洗い、マスク着用などのパッケージをソーシャルワクチンとして徹底することで、感染率を下げ、流行を抑えられる可能性が見えてきた。以前はマスク着用に懐疑的だったアメリカでも、データの裏付けにより、米疾病対策センター（CDC）がマスクの適切な使用は有効性が70％のワクチンよりも効果があると発表した。欧州でもマスクを義務付け、従わない場合は罰則を科す国が増えている。

現在、ワクチンの研究開発は急ピッチで進み、その結果はもうすぐ見えてくる。ただし、抗原の変異や人口集団の多様性などを考えると、その有効性や安全性に結論を出すのはもっと時間がかかるかもしれない。

ワクチンは万能ではない。今なすべきことは、神経質になり過ぎず、ある程度の感染やリスクは容認しつつ、われわれができるソーシャルワクチンを駆使することだ。ハイリスクの人々を守り、感染した人々やその家族を非難・差別せず、現状に悲観するより、新たな未来を切り開くこと──それが新型コロナの最良のワクチンだ。

（筆者はジュネーブ在住。元長崎大学熱帯医学研究所教授。これまで国立国際医療センターや国連児童基金などを通じて感染症対策の実践・研究・人材育成に従事し、110カ国以上で医療活動を行ってきた）

＜本誌2020年10月27日号「日本人が知らないワクチン戦争」特集より＞

【関連記事】コロナ対策に成功した国と失敗した国を分けたもの──感染症専門家、國井修氏に聞く
【関連記事】新型コロナのワクチンはいつになったらできる？

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月31号（3月24日発売）は「BTS再始動」特集。7人の「完全体」で新章へ、世界が注目するカムバックの意味 ―光化門ライブ速報―

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＥＣＢ、インフレ定着リスクなら躊躇せず行動＝スロバ
2026.03.23

ワールド

中国との関係改善「反米意味せず」、台湾野党党首が主
2026.03.23

ワールド

中東情勢関係閣僚会議をあす開催＝高市首相
2026.03.23

ワールド

中国、燃料価格上限の引き上げ幅縮小　原油高の影響緩
2026.03.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：イラン革命防衛隊
特集：イラン革命防衛隊
2026年3月24日号（3/17発売）

イスラム神権国家を裏からコントロールする謎の軍隊の歴史と知られざる実力

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 3
    「カメラの目の前」で起きた爆発の瞬間...取材中の記者に、イスラエル機がミサイル発射（レバノン）
  • 4
    「胸元を強調しすぎ...」 米セレブ、「目のやり場に…
  • 5
    スウェーデン次期女王ヴィクトリア皇太子、陸軍訓練…
  • 6
    韓国製ミサイル天弓-II、イラン戦争で96%迎撃の衝撃 …
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 9
    「筋力の正体」は筋肉ではない...ストロングマンが語…
  • 10
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期スペイン女王は空軍で訓練中、問われる「軍を知る君主」
  • 3
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え時の装いが話題――「ファッション外交」に注目
  • 4
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
  • 7
    【衛星画像】イラン情勢緊迫、米強襲揚陸艦「トリポ…
  • 8
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 9
    韓国製ミサイル天弓-II、イラン戦争で96%迎撃の衝撃 …
  • 10
    「マツダ・日産・スバル」が大ピンチ？...オーストラ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中