最新記事

感染症対策

シンガポール、新型コロナ死亡率が0.05%と世界最少の理由とは?

2020年9月23日(水)10時10分

シンガポール国立大学病院のシニアコンサルタント、デイル・フィッシャー氏によると、同病院は以前からある治療法が効果を上げており、体液管理や抗凝血を行うほか、承認済みと治験段階の両方の薬を使っている。

シンガポールは民間病院の数が多く、高度な医療機器が完備されているため、既に東南アジアで医療ツーリズムの拠点になっている。また、軽症患者や無症状患者を受け入れるために、展示会場などの臨時施設にベッドを配備する場所も確保している。

こうした取り組みによって医療崩壊を防ぎ、医療現場は重症患者に重点的に対応できる態勢となっている、と医師らは語る。シンガポールでは現在、集中治療を受けている新型コロナ患者はおらず、入院患者は42人、臨時施設に滞在中の患者は490人となっている。

マスク着用の義務化

シンガポールは4月にマクスの着用を義務化した。専門家はさらに研究を進める必要があると話しているが、マスク着用が感染拡大と重症化を抑えるのに役立っており、それを示す証拠が増えている。WHOは対人距離の確保と合わせ、マスクを着用するよう推奨している。

マウント・エリザベス病院の感染症専門医レオン・ホー・ナム氏は「シンガポールは良いマスク文化を取り入れた。これによって症状が軽く抑えられている」と話した。

死因の統計分類

シンガポールは新型コロナ感染による死者の統計分類でWHOの基準を厳守しており、公式統計は新型コロナ感染者であっても血液や心臓の疾患など肺炎以外が死因の場合は新型コロナによる死亡に含めていない。

シンガポール保健省は、同国の分類方式は国際的な基準に沿っているとしている。一方、英国など一部の国は、新型コロナによる死亡をより幅広く集計している。

シンガポール国立大学病院のフィッシャー氏は、統計分類の基準が見直されても、同国における死者数は少ししか変わらないとの見方を示した。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・ロシア開発のコロナワクチン「スプートニクV」、ウイルスの有害な変異促す危険性
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・パンデミック後には大規模な騒乱が起こる
・ハチに舌を刺された男性、自分の舌で窒息死


ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 9
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中