最新記事

野生動物

ゾウ大量死の原因は病原体か──可能性は低いがヒトに感染するリスクも

Elephant Mass Death Could Be Caused by New Pathogen That May Pass to Humans

2020年7月15日(水)16時25分
ハナ・オズボーン

無惨な死──ゾウが大量死したボツワナのセロンガ村周辺で(7月9日)Thalefang-REUTERS

<ボツワナで281頭のゾウの死骸が見つかった大量死事件は未だ原因不明だが、その突発性、地域の限定性などから推測されることもある>

ボツワナで数百頭のゾウが大量死した原因は、いまだに謎のままだ。中毒死の可能性もある一方で、これまで知られていなかった病原体が原因との説も浮上している。さらにはこの病原体が人間に伝染する可能性も示唆されている。

ボツワナ政府が7月12日に出した声明によると、同国北西部にあるセロンガ村周辺で、これまでに281頭のゾウの死骸が見つかったと報告している。これら「原因不明の死」については、分析用の試料を諸外国に送り、結果を待っているところだ。ジンバブエの分析結果は既に戻されているが、他国からの結果報告も待って発表を行う予定だ。

地元住民は、ゾウたちが円を描くように歩き回ったのち、顔面から地面に倒れ込んだと証言している。これは神経機能障害の兆候とも考えられ、それが新しい疾患によって引き起こされた可能性もある。

イギリスに本拠を置く自然保護団体ナショナル・パーク・レスキューのニール・マッカーンは本誌の取材に対し、検査の結果が出るまでは、大量死の原因は推測の域を出ないと述べた。現時点では、これが新しい病気だという説を裏付けるエビデンスは存在しない。「すべてが不明だ」と、マッカーンはメールで述べた。「わかっているのは、ゾウたちが運動機能に異常をきたした様子だったということだ。原因が何であれ、それは中枢神経に作用するものらしい」

死骸のサンプルを各国に

「ボツワナ政府は、複数の死骸および周囲の環境からサンプルを採取している。これらのサンプルは、分析のために国内外の複数の研究所に送付された。もし原因が単純なものであれば、既にその正体は突き止められているはずだ。まったく新しいものや複雑なもの、あるいはすぐに分解してしまうものであった場合は、これらのゾウの大量死を引き起こした原因を突き止めるのに数カ月かかる可能性もある」

大量死が新たな病気によるものだった場合、別の個体群にも広まるリスクがある。マッカーンは、ゾウには非常に長い距離を移動する習性があるため、大量死が発生した地域だけに収まらなくなる可能性を頭に置いておくべきだと指摘した。

マッカーンはさらに、ゾウを死に至らしめた原因が何であれ、これが人間に感染するリスクにも言及した。「これが毒素や毒物なら、(付近の)水もしくは土壌が汚染されている恐れが高く、人間に対するリスクは明白だ」とマッカーンは述べた。「もし原因が疾病の場合は、人間にもうつる動物由来感染症の可能性も排除できない」

動物由来感染症の怖さは、新型コロナウイルス感染症で人類は身をもって体験している最中だ。

<参考記事>【写真】ボツワナでゾウが275頭以上が原因不明の大量死 政府が調査
<参考記事>「ゾウの天国」ボツワナがゾウの狩猟を解禁

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

石油タンカー追跡、ロシアが米に中止を正式要請 米紙

ワールド

ロシア、ウクライナ攻撃の証拠を米に提供 プーチン氏

ワールド

アングル:注射から飲み薬へ、米の新「減量薬」の普及

ワールド

米、中国に台湾圧力停止求める 軍事演習「不必要に緊
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 2
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 3
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 6
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「断食」が細胞を救う...ファスティングの最大効果と…
  • 9
    日本人の「休むと迷惑」という罪悪感は、義務教育が…
  • 10
    【現地発レポート】米株市場は「個人投資家の黄金時…
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 7
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 8
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 9
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中