最新記事

感染症対策

英アストラゼネカのコロナワクチン｢AZD1222｣、初期治験で免疫効果確認

2020年7月21日（火）09時56分

英医学誌ランセットは20日、英製薬大手アストラゼネカと英オックスフォード大学が共同開発中の新型コロナウイルスワクチンの初期臨床試験(治験)結果を公表し、安全性と免疫効果が確認されたと発表した。ニューヨークで昨年4月撮影(2020年　ロイター/Brendan McDermid)

英医学誌ランセットは20日、英製薬大手アストラゼネカと英オックスフォード大学が共同開発中の新型コロナウイルスワクチンの初期臨床試験(治験)結果を公表し、安全性と免疫効果が確認されたと発表した。

同ワクチン候補「AZD1222」について、世界保健機関(WHO)の科学者が最有力候補と期待している。

治験結果によると、深刻な副作用は確認されなかったほか、抗体とT細胞による免疫反応を誘発。また、2回の投与を受けた被験者の反応が最も強かったという。

同ワクチンの開発に資金を拠出する英政府のジョンソン首相は、この治験結果を「非常に前向きなニュースだ」と評価した。

ただ、研究者は開発はまだ初期段階だと慎重な見方を示し、ワクチン研究者のサラ・ギルバート氏は「新型コロナ感染から効果的に身を守るために必要とされる免疫反応の強さがどの程度かまだ分かっていない」と述べた。

オックスフォード大のエイドリアン・ヒル氏は、9月までに100万回分のワクチンを生産するという当初の目的について、後期治験の進み具合によって実現可能だとし、年末までの実用化もなお可能性があるとした。

この日は独バイオ医薬のビオンテック<22UAy.F> と米製薬ファイザーが、開発中の新型コロナワクチンに関する治験で得られた追加データを公表し、安全性や被験者の免疫反応が確認されたと明らかにした。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・感染防止「総力挙げないとＮＹの二の舞」＝東大・児玉氏
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・東京都、21日の新型コロナ新規感染230人程度　13日連続で100人以上続く
・インドネシア､地元TV局スタッフが殴打･刺殺され遺体放置　謎だらけの事件にメディア騒然
 

20200728issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月28日号（7月21日発売）は「コロナで変わる日本的経営」特集。永遠のテーマ「生産性の低さ」の原因は何か？　危機下で露呈した日本企業の成長を妨げる7大問題とは？　克服すべき課題と、その先にある復活への道筋を探る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ＥＵ、米高関税回避へ合意優先　報復措置も準備
2025.07.23

ワールド

トランプ氏、市場開放なら関税「常に譲歩の用意」
2025.07.23

ワールド

日本、米ボーイング機100機購入や米産コメ輸入増で
2025.07.23

ワールド

トランプ氏、ＦＲＢに3％利下げ要求　パウエル議長「
2025.07.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：山に挑む
特集：山に挑む
2025年7月29日号（7/23発売）

野外のロッククライミングから屋内のボルダリングまで、心と身体に健康をもたらすクライミングが世界的に大ブーム

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    参院選が引き起こした３つの重たい事実
  • 2
    中国企業が米水源地そばの土地を取得...飲料水と国家安全保障に潜むリスクとは
  • 3
    「カロリーを減らせば痩せる」は間違いだった...減量のカギは「ホルモン反応」にある
  • 4
    中国経済「危機」の深層...給与24％カットの国有企業…
  • 5
    レタスの葉に「密集した無数の球体」が...「いつもの…
  • 6
    アメリカで牛肉価格が12%高騰――供給不足に加え、輸入…
  • 7
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは…
  • 8
    三峡ダム以来の野心的事業...中国、チベットで世界最…
  • 9
    「なんだこれ...」夢遊病の女性が寝起きに握りしめて…
  • 10
    「死ぬほど怖かった...」高齢母の「大きな叫び声」を…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 4
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 7
    「マシンに甘えた筋肉は使えない」...背中の筋肉細胞…
  • 8
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウ…
  • 9
    「カロリーを減らせば痩せる」は間違いだった...減量…
  • 10
    約558億円で「過去の自分」を取り戻す...テイラー・…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 3
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 7
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは…
  • 8
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 9
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 10
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中