最新記事

インド

コロナ禍で疲弊したインド農家を、非情なバッタの大群が襲う

LOCUSTS PLAGUE INDIA

2020年6月12日(金)18時30分
ニータ・ラル

サバクトビバッタの大群はインド各地の農地に侵入して作物に甚大な被害をもたらしている(ラジャスタン州ジャイプール) VISHAL BHATNAGAR-NURPHOTO/GETTY IMAGES

<ただでさえコロナ禍で疲れ切っているところに作物を好き放題に食い荒らすバッタが大量発生――食と経済の安全保障が脅かされインドにとって試練の季節に>

新型コロナ危機によるロックダウン(都市封鎖)は、インドの農業にも多大な影響をもたらした。食料のサプライチェーンは機能せず、農家は人手不足に悩み、資金繰りに苦しんでいる。

だが、それだけでは手ぬるいと言わんばかりに、別の災厄が農家を襲っている。バッタだ。

いまインドの農業地帯には、バッタの大群が押し寄せている。肥沃な土地でも乾燥した地域でも、バッタの大量発生による被害が食と経済の安全保障を脅かしている。

バッタの襲来は昨年冬から、グジャラートやラジャスタン、パンジャブ、ウッタルプラデシュといった国境地帯の各州で観測され、農家と地元当局は神経をすり減らしている。雨期に入る6月には、カリフ作(雨期作)と呼ばれる米やトウモロコシ(メイズ)、キビ、大豆、落花生など、秋に収穫する作物の種をまくことになるので、懸念は強まる一方だ。

農家にとって、バッタほど厄介な昆虫はいない。たいていの作物はバッタの好物だ。大群なら、1日に約3万5000人分の食料を平らげることもある。

サバクトビバッタの寿命は平均約3カ月で、雌は一生に2〜3回産卵する。1回に産む卵は60〜80個で、多い時には150個以上になることもある。この強い繁殖力を武器にして、1平方キロの土地に4000万〜8000万匹が群れを成す。1日に100キロ以上移動することもできる。

これまでアフリカのソマリアやエチオピア、ケニア、エリトリア、ジブチなどで、バッタは牧草地や穀物畑に甚大な被害を与えてきた。タンザニアやウガンダ、南スーダンでも、トウモロコシやキビ、小麦の畑を食べ尽くした。

第2波は1兆9000億匹国連食糧農業機関(FAO)は2月、イラン南部とパキスタン南西部にバッタが大量発生する可能性があると警告していた。インド西部を含む南西アジア全域も危険にさらされる恐れがあるという予測だった。

この夏に発生するとみられる第2波は、この第1波の20倍もの被害を生むと予測されている。実に1兆9000億匹の規模になると、国連は推定している。

バッタの襲来は、インドでは新しい現象ではない。ただし普通は7〜10月の間に限られており、それほど大群にはならない。今年は4月にパキスタンとの国境地帯で予想外の発生が確認され、懸念が深まった。

各州政府はナレンドラ・モディ首相に、「国家災害」の指定を要請した。隣国のパキスタンでも今年に入って大量発生が続き、国家非常事態が宣言された。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

欧州、銀行規制簡素化の検討必要 過度な規制回避を=

ビジネス

中日両国は政策の意思疎通強化すべき、王商務相が経済

ビジネス

インドネシア中銀、予想通り金利据え置き 追加緩和は

ビジネス

景気判断据え置き、海外リスクで米通商政策に言及=2
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 2
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「20歳若返る」日常の習慣
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 5
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    1月を最後に「戦場から消えた」北朝鮮兵たち...ロシ…
  • 8
    祝賀ムードのロシアも、トランプに「見捨てられた」…
  • 9
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 2
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    【徹底解説】米国際開発庁(USAID)とは? 設立背景…
  • 8
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 9
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 10
    イスラム×パンク──社会派コメディ『絶叫パンクス レ…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 9
    戦場に「杖をつく兵士」を送り込むロシア軍...負傷兵…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中