最新記事

新型コロナウイルス

ワクチンができてもパンデミックが終わらない理由

How “Vaccine Nationalism” Threatens the Global War Against COVID-19

2020年5月21日(木)18時10分
デービッド・ブレナン

COVID-19を封じ込めるには世界同時にワクチン接種を推進する必要がある Arnd Wiegmann-REUTERS

<他国より先にワクチンを手に入れようと画策する自国第一主義は、新型コロナウイルスの思う壺>

新型コロナウイルスとの戦いでは、現在100を超えるワクチンの臨床試験が始まっている。これほどの規模で研究開発が進むのは前代未聞のことで、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)が経済と社会に及ぼした混乱の大きさを物語る。

ワクチン実用化の時期はまだ見通せない。多くの専門家は開発には1年半掛かるとみているが、来年初めには接種を開始できるとの見方もある。

ジョンズ・ホプキンズ大学の集計によれば、5月21日時点で世界の感染者は約494万人、死者は約32万人に上る。検査数が少ないことや、感染者数を過小評価しようとする国もあることなどから、実際は感染者、死者ともこれをはるかに上回るとみられる。

国境封鎖を解除し、壊滅的な打撃を受けた経済を再生させるには、各国が協力してパンデミックを抑え込む必要がある。だが実際には各国とも、ワクチンが開発されたら我先に必要量を確保しようと有望な研究に資金を提供し、「優先的な供給」を約束させるなど、なりふり構わぬ争奪戦を繰り広げている。

公平な接種が大原則

「どこかの国が公然と、あるいは密かに、ワクチンを独占しようとするのではないか」と、多くの専門家は懸念していると、コンサルティング会社ユーラシア・グループの世界保健部門を率いるスコット・ローゼンスタインは本誌に明かした。

防護服やマスクなど個人防護具でも、多くの国々が輸出規制をかけ、国が高値で買い付けを行うなど、各国のエゴをむきだしになった。

ワクチン争奪戦は、2009年の新型インフルエンザの流行の時にも起きた。オーストラリア政府は、自国の製薬大手CSLに対し360万回分のワクチンの対米輸出を差し止めた。

「当時は、ワクチンができたときには感染拡大が収まっていたこともあり、そうした動きは大して問題にならなかったが、今回は状況が異なる」と、ローゼンスタインは言う。

今年3月には、ドイツのバイオベンチャー・キュアバックが開発するワクチンを独占しようと、ドナルド・トランプ米大統領が「多額の資金」提供を申し出たと報道された。

5月中旬にはフランスの製薬大手サノフィのCEOが、ワクチン開発に成功したらアメリカに優先的に供給すると発言して物議をかもしたばかり。エドゥアール・フィリップ仏首相がワクチンの公平な接種は「曲げられない原則だ」と述べ、サノフィの会長がCEOの発言を慌てて打ち消した。

<参考記事>反ワクチン派がフェイスブック上での議論で優勢となっている理由が明らかに
<参考記事>トランプ、ドイツ社のワクチン独占を画策?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米財務長官、FRBに利下げ求める

ビジネス

アングル:日銀、柔軟な政策対応の局面 米関税の不確

ビジネス

米人員削減、4月は前月比62%減 新規採用は低迷=

ビジネス

GM、通期利益予想引き下げ 関税の影響最大50億ド
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中