最新記事

コロナ禍の世界

イギリスでも感染症を扱った書籍の売り上げが激増

2020年4月30日(木)17時30分
松丸さとみ

ridvan_celik -iStock

<イギリスでロックダウン前よりも本をよく読むようになったと答えた人は、全体の31%に達した......>

若年層では2人に1人が読書量アップ

英国では、3月に全国規模でロックダウンが始まって以来、読書で時間を過ごす......という人が増えているようだ。読書習慣を促進する英国の慈善事業団体リーディング・エージェンシーが4月15~16日、英国人2103人を対象に、ロックダウン中の読書(紙の本、電子書籍、オーディオブック)について調査を行った。

英国では、3月23日に外出禁止令が発令され、いわゆる「ロックダウン」状態になった。医療従事者や、食料品店など生活必需のサービスに就く人を除き、生活必需品の買い出しや、エクササイズ、医療目的、生活の支援を必要とする人のケア、という理由以外では外出できないことになっている。

リーディング・エージェンシーが行った調査で、ロックダウン前よりも本をよく読むようになったと答えた人は、全体の31%に達した。読書量は変わらないと答えた人は51%、減ったと答えた人は3%だった。特に読書量が増えたのが18~24歳で、45%の人がロックダウン前と比べ、本を多く読んでいると答えた。

感染症を扱った書籍の売り上げが激増

読んでいるジャンルでもっとも多かったのがフィクションで、10人中7人に達した。中でもクライム・フィクションや定番作品が人気のようだ。

ロックダウン前と比べて売り上げが激増したのが、ペストの大流行を題材にした小説、カミュの『ペスト』(新潮社)と、ネイサン・ウルフの『パンデミック新時代』(NHK出版)だ。どちらも感染症の流行を扱った作品で、売り上げは1393.2%増になったという。

pest0430a.jpg

ロックダウン中に本を読む理由としては、ストレス発散や現実逃避、気を紛らわすため、などの回答が多かった。当然ながら、「時間があるから」という理由も多かった。「(読書は)今よりも良い場所へ連れて行ってくれるし、この状況から少しの間だけ逃避できる」(67歳女性)という意見や、「ワクワクしたいので読むようになった。暇つぶしにもなるし、新しいことも学べる」(20歳女性)などの声があったという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン氏、エジプトに穀物・エネハブ創設提案 制裁

ワールド

米軍のイラン攻撃は「戦争犯罪」の可能性=米専門家

ワールド

ロシア、ドローン部隊に大学生勧誘 高い給与など提示

ワールド

ホルムズ海峡の商船保護決議案、安保理で採決へ 中国
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 9
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 10
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中