最新記事

抗体

「回復した人の3割が十分な抗体を持たず」と中国の研究結果：新型コロナウイルス

2020年4月13日（月）16時50分
松岡由希子

今後、さらに解明していく必要があるが...... REUTERS/Axel Schmidt

＜中国の復旦大学の研究チームは、軽度の新型コロナウイルス感染症から回復した175名を分析し、被験者の約30％は抗体レベルが極めて低いことがわかった......＞

獲得免疫とは、病原体固有の免疫的な記憶を獲得することで生体を防御する働きであり、病原体に対抗するためのタンパク質、すなわち「抗体」が重要な役割を担う。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）から回復した人はその原因ウイルスである新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の免疫を獲得していると推定されるが、感染後、どのように免疫を獲得するのか、どれくらいの期間、免疫が持続するのかなど、解明されていないことも多い。

被験者の約30％は抗体レベルが極めて低かった

中国の復旦大学の研究チームは、2020年2月26時点で軽度の新型コロナウイルス感染症から回復し、上海公衆衛生臨床センターから退院した175名の血漿を採取。新型コロナウイルスに対する中和抗体（NAb:ウイルス感染阻止能を有する抗体）のレベルなどを分析し、4月6日、その結果をまとめた未査読の研究論文を医学分野の査読前論文プラットフォーム「メドアーカイブ」で公開した。

これによると、新型コロナウイルス感染症の発症後、10日から15日経過すると、新型コロナウイルスに固有の中和抗体が認められ、これが持続する。

しかしながら、被験者の約30％は抗体レベルが極めて低く、そのうち10名はその抗体力価が検出可能な最低レベルを下回っていた。また、高齢であるほど抗体レベルが高い傾向があり、60歳から85歳の被験者は、15歳から39歳までの被験者よりも、抗体力価が3倍高かった。

回復した人が再び陽性となる症例が複数確認されている

新型コロナウイルス感染症から回復した人が再び陽性となる症例が、すでにいくつも確認されている。韓国疾病予防管理局（KCDC）では、4月10日、新型コロナウイルス感染症から回復して退院した91名が検査で陽性を示したことについて調査をすすめていることを明らかにした。同様の症例は、日本でも、大阪府や北海道で確認されている。

研究論文では、一連の分析結果をふまえ、「抗体レベルの低い人が新型コロナウイルスに再感染するリスクがあるのかどうか、今後、さらに解明していく必要がある」と指摘している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、日本など名指しで非難　対イラン軍事作戦
2026.04.07

ワールド

トランプ氏、イラン「一夜で壊滅」も　7日までの合意
2026.04.07

ビジネス

ＦＲＢ引き締め策を支持、雇用より物価を懸念＝2地区
2026.04.07

ワールド

ホルムズ海峡再開後、早期に原油輸出回復へ　イラク石
2026.04.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    認知症検査をすり抜ける？ 「物忘れ」よりも早く現れ…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中