最新記事

中国

猫のコロナ感染率は15%――「人→猫」「猫→人」感染は?

2020年4月12日(日)19時15分
遠藤誉(中国問題グローバル研究所所長)

それによって人間に非常に接近した形で生息している猫を、今後はどのように扱い労わらなければならないのかという、愛猫家には必読の論文となっている。

そこで、この論文に関しては、少々立ち入って解読してみることとする。

1.論文の要旨

新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)による新型コロナウイルス肺炎(COVID-19)は、中国の武漢で初めて報告され、急速に世界中に広がった。これまでの研究では、猫が新型コロナウイルスの感染動物である可能性が示唆されていた。

ここでは、特異的な血清抗体を検出することにより、猫における新型コロナウイルスの感染を調査した。

武漢市の猫から血清サンプルを採取し、新型コロナウイルス肺炎(COVID-19)発生後に採取した102例と、発生前に採取してあった39例を含むコホート(観察対象となる集団)を検査した。

発生後に採取した102例中15例(14.7%)の猫が感染していた(15例の猫血清が間接酵素連結免疫吸着法<ELISA>により、新型コロナウイルス感染が陽性であった)。我々のデータは、武漢の猫が新型コロナウイルスに関して集団感染していることを示している。

コロナ肺炎発生前の猫には陽性はいなかった。

2.対象とした猫の所属分類とウイルス感染強度

新型コロナウイルス肺炎(COVID-19)患者が飼っている猫、ペット病院にいる猫、野良猫など全ての所属分類を網羅している。また武漢ウイルスセンターには、新型コロナ肺炎発生前から、さまざまな動物が研究用に確保されており、またその血清を採取して時期別に保存してある。中国では2002年から2003年にかけてのSARS(サーズ)の流行が激しかったため、今後の再発に備えてさまざまな研究機関が設立されている。特にSARSも野生動物由来のウイルスだったので、その領域における研究は盛んだ。

したがってコロナ発生前の猫の感染状況と発生後の感染状況を比較することができるのである。

ウイルス感染強度(中和力価)に関しては、陽性患者が飼っていた猫が非常に高く、ペット病院や野良猫から採取した血清測定からは、陽性であるものの強いウイルス感染度は見られなかった。

データは、コロナ感染者(COVID-19患者)との密接な接触があればあるほど猫の感染度は高く、コロナ感染者が猫に餌を与えた場合や、コロナ患者によって環境が汚染され、その汚染された環境との接触などによっても猫の感染が促進されることを示している。

なお、ELISA( Enzyme-Linked Immuno Sorbent Assay、酵素結合免疫吸着法、エライザ)法による陽性率は14.7%で、VNT(virus neutralization test、ウイルス中和試験)法による陽性率は10.8%である。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米銀大手9行に「デバンキング」行為、規制当局が報告

ワールド

インタビュー:中国人の不動産爆買い「ピーク過ぎ、今

ワールド

韓国ハンファ、水中ドローン開発で米防衛スタートアッ

ワールド

ブラジル下院、ボルソナロ氏の刑期短縮法案を可決 大
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア空軍の専門家。NATO軍のプロフェッショナルな対応と大違い
  • 2
    トランプの面目丸つぶれ...タイ・カンボジアで戦線拡大、そもそもの「停戦合意」の効果にも疑問符
  • 3
    「何これ」「気持ち悪い」ソファの下で繁殖する「謎の物体」の姿にSNS震撼...驚くべき「正体」とは?
  • 4
    死者は900人超、被災者は数百万人...アジア各地を襲…
  • 5
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキン…
  • 6
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 7
    「正直すぎる」「私もそうだった...」初めて牡蠣を食…
  • 8
    「安全装置は全て破壊されていた...」監視役を失った…
  • 9
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 10
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 9
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中