最新記事

米医療

アメリカの新型コロナ感染拡大が中国より深刻そうな理由

Why America's Coronavirus Caseload Looks Worse than China's

2020年3月24日(火)21時12分
カシュミラ・ガンダー

新型コロナの検査を受けるためにニューヨーク・クイーンズのエルムハースト病院に列を作った人々(3月22日) Andrew Kelly-REUTERS

<新型コロナウイルス感染者が3万人を突破しても、実際の感染者数はその10倍?  中韓のウイルス対策に学ぼうとしなかったアメリカの弱点とは>

COVID-19(新型コロナウイルス感染症)のパンデミック(世界的な大流行)が続くなか、アメリカでは感染者の数が3万人を突破。中国を除けば、イタリアに次いで2番目に多い数に達している。

本誌の計算では、アメリカの感染者数(または人口に対する感染者の割合)は今や、当初の感染拡大の中心地だった中国を上回る。中国の人口はアメリカの5倍近いが、COVID-19の感染者数はアメリカの3倍強にとどまっている。この数字はどのような意味を持つのだろうか?

ジョンズ・ホプキンズ大学によれば、2019年12月に中国・湖北省の武漢市で初めて新型コロナウイルスの感染者が確認されて以降、世界全体ではこれまでに35万1731人の感染者が確認されている。このうち人口14億人の中国では、3カ月間で8万1000人の感染が報告されており、3200人以上が死亡している。

それに比べて人口3億2900万人のアメリカでは、1月21日にワシントン州で初の感染者が確認されてから2カ月で、感染者の数は3万5241人に増加。死亡した人の数は400人を超えている。

こうしたデータを早まって深読みすべきではないと専門家は指摘する。国によって、検査率も感染拡大の進行度合いも異なるからだ。

サセックス大学グローバルヘルス政策センター所長のステファン・エルベ教授は、本誌にこう語った。「異なる国同士の医療データを比較する上では注意が必要だ。国によって新型コロナウイルスの検査をいつ、誰が、どのように行うかは大きく違う」

検査能力の拡充が追いつかない

ともあれ、真っ先にCOVID-19が流行した中国では3月半ばに感染拡大のピークを迎え、18日には初めて、国内で発生した新たな感染例がゼロになったと発表された。成功の要因は何か。

「幅広い、積極的かつ強制的なソーシャル・ディスタンシング(社会的距離の確保、武漢の場合は都市封鎖)を行ったことが、中国の感染拡大の抑制に大きく貢献した」と、オックスフォード大学サイード・ビジネススクールのピーター・ドロバック博士(感染症と公衆衛生が専門)は言う。「それだけではない。大規模な検査の実施、感染経路の追跡、感染者の隔離に加えて、医療制度をかつてないほどに強化したことも、きわめて重要な意味を持った」

「こうした介入を行うのには社会的にも経済的にもかなりのコストがかかる。だが今の中国や韓国を選ぶか、それとも今のイタリアを選ぶかと問われたら、大半の人は前者を選ぶだろう」とドロバックは言う。

対照的に、こうした措置を取っていないアメリカでは「急激に感染者数が増えている」と彼は言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米5月PCE価格、前年比2.3%上昇 個人消費支出

ワールド

プーチン氏、OPECプラスの増産継続示唆 夏季の需

ワールド

トランプ氏、FRBに改めて利下げ要求 パウエル議長

ビジネス

カナダ4月GDP、前月比0.1%減 米関税影響で製
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が尊敬する日本のCEO
特集:世界が尊敬する日本のCEO
2025年7月 1日号(6/24発売)

不屈のIT投資家、観光ニッポンの牽引役、アパレルの覇者......その哲学と発想と行動力で輝く日本の経営者たち

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門家が語る戦略爆撃機の「内側」と「実力」
  • 2
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急所」とは
  • 3
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で大爆発「沈みゆく姿」を捉えた映像が話題に
  • 4
    富裕層が「流出する国」、中国を抜いた1位は...「金…
  • 5
    韓国が「養子輸出大国だった」という不都合すぎる事…
  • 6
    夜道を「ニワトリが歩いている?」近付いて撮影して…
  • 7
    伊藤博文を暗殺した安重根が主人公の『ハルビン』は…
  • 8
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 9
    ロシア人にとっての「最大の敵国」、意外な1位は? …
  • 10
    【クイズ】北大で国内初確認か...世界で最も危険な植…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の「緊迫映像」
  • 3
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々と撤退へ
  • 4
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 5
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 6
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 7
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 8
    飛行機内で「最悪の行為」をしている女性客...「あり…
  • 9
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 10
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊の瞬間を捉えた「恐怖の映像」に広がる波紋
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 6
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 7
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 8
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 9
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 10
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中