最新記事

若者

新型コロナウイルスは恐れを知らない若者にも感染し、重症化する

Young Adults Not Spared By COVID-19

2020年3月24日(火)19時35分
ディブヤ・ラマスワミー

店舗の営業自粛や夜間外出禁止令が出たにも関わらず、マイアミビーチで夜遊びに興じる春休み中の大学生たち(3月18日) Carlos Barria-REUTERS

<無症状だったとしてもウイルスを拡散する。若者の協力がなければパンデミックは終わらない>

新型コロナウイルスは、高齢者や基礎疾患を持つ人のほうが重症化するリスクが高いと言われている。しかし、だからと言って、若者がこのウイルスに感染しないわけではない。若くても感染して重症化する恐れはあり、米疾病予防管理センター(CDC)は、若年も無敵ではないと指摘する。

「高齢者が最も大きな影響を受けているが、若者が例外だというわけではない。入院を必要とする患者のうち、50歳未満の人の割合がかなり高いことを、多数の国々のデータが示している」と、世界保健機関(WHO)事務局長のテドロス・アダノム・ゲブレイェソスが記者声明でそう述べたと、世界経済フォーラム公式サイトは紹介している。

「本日、私は若い人々にこう伝えたい。あなたがたは無敵ではない。このウイルスにかかれば、何週間も入院したり、死に至ったりする可能性さえある。無症状であっても、あなたの行動や行き先が、ほかの人の生死を分けるかもしれない」とテドロスは述べた。


知っておくべきポイントは以下のとおり

1.入院を必要とする患者のなかで、50歳未満の成人がかなりの割合を占めていることが明らかになっている。

2.アメリカで最初に新型コロナウイルスへの感染が確認され、入院が必要になった人のうち40%近くが20〜54歳だったと、ニュースメディアThe VergeはCDCのデータに言及して報じている。

3.重症化した50歳未満の成人に関するいくつかの情報と死亡者数が、ソーシャルメディアで広まっている。たとえば、中国の武漢では29歳の医療従事者2名が重症化した。

4. WHO事務局長は若者たちに対して、新型コロナウイルスのパンデミックを軽視してはいけないと警告している。

5.新型コロナウイルスは若者でも発症するし、死に至ることもある。そのため、発症しやすい人たちと接するのを避けるとともに、自らが感染源になってウイルスを弱者に広げないことが求められる。

6.WHOは、欧米メディアで一般的になった社会的距離という表現を変更し、「物理的距離」を保ってウイルスの拡散を防ぐよう呼びかけている。インターネットなどを通じて社会的なつながりは保ってほしいとして、WHOが3月21日に表現変更を発表したのも、物理的に他人との接触を断つことの重要性の現れだ。

7.新型コロナウイルスによって死に至るリスクが年齢とともに劇的に上昇するのは事実だが、それは、若者は重症化しないという意味ではないことをCDCのデータが示している。

8.糖尿病などの慢性疾患を持つ若者もいる。新型コロナウイルスからの回復はより困難になるだろう。

ニュース速報

ワールド

ザンビア、中国開銀と債務返済繰り延べで合意

ビジネス

ドイツ銀、第3四半期は黒字転換 投資銀行部門の見通

ビジネス

ソニー、営業利益予想を上方修正 ゲームや「鬼滅」効

ビジネス

コマツ、今期予想上方修正 中国の建機需要の強さ「想

MAGAZINE

特集:ドイツ妄信の罠

2020-11・ 3号(10/27発売)

良くも悪くも日本人が特別視する国家・ドイツ──歴史問題や政治、経済で本当に学ぶべき点は

人気ランキング

  • 1

    「ドイツは謝罪したから和解できた」という日本人の勘違い

  • 2

    女性との握手拒否で帰化認定が無効になった ドイツ

  • 3

    黒人プラスサイズのヌードを「ポルノ」としてインスタグラムが削除

  • 4

    毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

  • 5

    ボイジャー2号が太陽系外の星間物質の電子密度の上昇…

  • 6

    米沿岸警備隊、西太平洋に巡視船配備へ 中国船の違…

  • 7

    新しい原子力エンジンで火星への到達時間が半減?

  • 8

    新型コロナウイルスは糖尿病を引き起こす? 各国で…

  • 9

    中国が極超音速ミサイルを配備、「能力の無駄遣い」…

  • 10

    キリスト教福音派で始まった造反がトランプの命取りに

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 4

    女性との握手拒否で帰化認定が無効になった ドイツ

  • 5

    中国・青島市で冷凍食品から新型コロナウイルスが検…

  • 6

    「ドイツは謝罪したから和解できた」という日本人の…

  • 7

    インドネシア大統領ジョコ、米国の哨戒機給油要請を…

  • 8

    菅首相、訪問先のインドネシアで500億円の円借款供与…

  • 9

    毎年ネットで「三峡ダム決壊!」がバズる理由

  • 10

    黒人プラスサイズのヌードを「ポルノ」としてインス…

  • 1

    世界が騒いだ中国・三峡ダムが「決壊し得ない」理由

  • 2

    スリランカが日本支援のライトレール計画を中止したのは......

  • 3

    韓国ネット民、旭日旗めぐりなぜかフィリピンと対立し大炎上に

  • 4

    日本学術会議は最後に大きな仕事をした

  • 5

    金正恩「女子大生クラブ」主要メンバー6人を公開処刑

  • 6

    習近平、中国海兵隊に号令「戦争に備えよ」

  • 7

    その数333基、世界一のダム輸出国・中国の「無責任」

  • 8

    注意喚起、 猛毒を持つふさふさの毛虫が米バージニア…

  • 9

    決壊のほかにある、中国・三峡ダムの知られざる危険性

  • 10

    中国のネットから消された「千人計画」と日本学術会…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月
  • 2020年6月
  • 2020年5月