最新記事

新型コロナウイルス

動物から人にうつる未知のウイルスの出現を止められない訳

THE END OF THE WILD ANIMAL TRADE?

2020年3月12日(木)15時00分
リンジー・ケネディ、ネイサン・ポール・サザン

コウモリは多くのウイルスを持つ REUTERS/Daniel Munoz

<野生動物の取引は、いわば病原体のデパート。取引が続く限り、未知の人獣感染症が世界的なパンデミックを起こす可能性はなくならない。本誌3月17日号の特集「感染症vs人類」より>

エボラ出血熱、炭疽、腺ペスト、SARS(重症急性呼吸器症候群)、新型肺炎。mag20200317coversmall.jpgこれらはみな動物から人にうつる「人獣共通感染症」だ。人の免疫系には未知の病原体だから、しばしば重篤な症状を起こす。

中国・武漢で集団感染が発生した新型コロナウイルスは野生のコウモリ由来とみられているが、人への感染を媒介した中間宿主は分かっていない。漢方薬の材料として密猟され、絶滅が危惧される哺乳類センザンコウの押収された検体から遺伝子配列が近いウイルスが検出されたが、媒介したという確証はない。

中間宿主が希少な動物であれ、豚など身近な動物であれ、確実に言えることがある。狭い場所にさまざまな動物が詰め込まれれば、病原体が種から種へと飛び移り、突然変異を起こす確率が高まるのは明らかだ。

人にうつる新型感染症の4分の3は動物由来といわれる。20世紀以降、人間は辺境の地にどんどん踏み込み、開発を進めてきた。そのため人と家畜が野生動物と接触する機会が増え、野生動物の持つ細菌やウイルスが人の生活圏に入り込むようになった。

「野生動物を捕獲するために奥地に踏み込めば、人が未知のウイルスにさらされる確率も高まる」と、WHO(世界保健機関)の国際食品安全当局ネットワークのピーター・ベン・エンベレクは言う。「種の存続を脅かす狩猟と密猟を禁止する必要があるのは明らかだ。世界のどの国の当局者もそれを認めるだろう」

だが「言うは易く、行うは難し」。野生動物の違法取引は世界の犯罪組織を潤す4大違法ビジネスの1つで、その市場規模は最大年間260億ドルに上る。最大の市場は中国で、特に漢方薬の材料となるトラの骨、サイの角、センザンコウのウロコなど希少動物の部位は高値で売れる。

中国の習近平(シー・チンピン)国家主席は2013年、腐敗一掃キャンペーンの一環として、公式の宴会でフカヒレのスープなど野生動物を使った料理の提供を禁止した。それまで高級食材とされる野生動物のメニューは公的な催しに欠かせないものだった。

野生動物の肉を売る海鮮市場は、新型コロナウイルスの大流行で閉鎖されるまで中国各地にあった。タイ、ラオス、ミャンマーの国境地帯に広がるかつてのケシ栽培地帯、現在はカジノが立ち並ぶラオスの「ゴールデン・トライアングル経済特区」など、中国政府の監視の目が届かない場所で十分な金を出せば、今でも象牙やトラの毛皮を買えるし、絶滅危惧種の動物を使った高級料理を堪能できる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中