最新記事

新型コロナウイルス

新型コロナウイルスは人類への警鐘──感染症拡大にはお決まりのパターンがある

THIS OUTBREAK IS A WAKE-UP CALL

2020年3月6日(金)15時40分
マーガレット・ハンバーグ(米科学振興協会理事長)、マーク・スモリンスキー(エンディング・パンデミックス代表)

震源地の武漢を追って症例が発生したタイではタイ国際航空が旅客機の座席全てを消毒 PATIPAT JANTHONG-ECHOES WIRE-BARCROFT MEDIA/GETTY IMAGES

<パンデミックを完全に防ぐことは将来の課題、過去数十年の感染症から教訓を学ばなければ今後も同じような事態におちいることに>

2011年、中国で始まった新型ウイルスMEV1の感染は瞬く間に世界中へ広がり、アメリカだけで250万人、世界全体では2600万人が死亡した──というのはフィクション。地球規模の疫病がもたらすパニックを描いたハリウッド映画『コンテイジョン』(2011年)の筋書きにすぎないのだが、いま私たちは本物の「中国発、世界行き」の疫病に直面している。しかも映画と現実には不気味な共通点がある。この殺人ウイルスが、動物界から無防備な人間世界に「ジャンプ」したという事実だ。

今回の新型コロナウイルス(2019nCoV)の感染拡大は、想定外とも想定内とも言える。ここ数十年に起きた未知のウイルスによる感染症の拡大には、お決まりのパターンがある。動物の体内でおとなしく暮らしていたウイルスが、ある日突然、なぜか人の体内にジャンプしてくるのだ。今回はそれが武漢の海鮮市場で起きたとされるが、別な動物(コウモリなど)を媒介として人に感染する場合もある。

感染した人が発症すると、その人から周囲の人へと感染が広がる。それでも症状が軽かったり、症状が既存の病気と似ていたりすると、新たな感染症とは気付かれないままに時が過ぎていく。

パニックを恐れて政府が情報を隠そうとすれば、国民は何も知らないままということもある。それでもある段階で、誰もが感染の拡大に気付かされる。すると政府から警戒しろと命じられるのだが、その頃には危機が世界中に広まっている。

今回の危機をもたらしたのはコロナウイルスだ。普通の風邪もコロナウイルスが原因だが、今回のは新型だから手ごわい。しかもかなりのペースで人から人へと感染している。概して症状は軽いようだが、既に多くの死者が出ている。高齢者や、持病を抱えて免疫力の衰えている人などは要注意だ。

深刻な事態だが、あいにく私たちは現時点で、このウイルスの正体や感染経路について確かな知識を持っていない。このウイルスが増殖の過程で(不幸なことだが必然的に)突然変異を起こした場合にどうなるかも、私たちは知らない。

加えて、こうした感染症の蔓延のたびに繰り返される私たちの社会の反応(最初は警戒するけれど、患者が減ると安心してしまう)にも問題がある。2002〜03年のSARS(重症急性呼吸器症候群)や2009年のH1N1型インフルエンザ、2012年のMERS(中東呼吸器症候群)、2014年のエボラ出血熱のときもそうだったが、政府も世論も「喉元過ぎれば熱さを忘れる」のが常だ。

瞬時に遠くまで拡散する時代

そんな対応を繰り返していれば、本来なら予防できるはずのウイルスが蔓延し、さらに多くの命が失われることになる。その過程では突然変異の機会も増えるから、より致死性が高く、より感染力の強いウイルスが出現するリスクも高まる。

そんなリスクを、私たちは背負いきれない。

原因不明の新型肺炎27例を確認したと、中国政府が世界保健機関(WHO)に報告したのは昨年の12月31日だった。翌日には、患者の多くが直前に訪れていたという武漢の海鮮市場が閉鎖された。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、中国との貿易協定巡りカナダに警告 「1

ワールド

アングル:中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中