虫歯がある子どもの比率に地域差があるのは、治療費のせいではない

虫歯のある子どもの比率は現在、2割程度にまで下がってきているが　Nastasic/iStock.　

＜今は東京23区の子どもの医療費は無償になっているが、それでも虫歯と貧困率には相関関係が見られる＞

子どもと虫歯は、切っても切れない間柄だ。子どもの頃、歯医者で「キュイーン」というあの忌まわしい音を聞いたことがない人は少ないだろう。

統計で見ると、虫歯のある子どもの比率は下がってきている。戦後の推移を見ると、ピークの1967年では、健診で未処置の虫歯が見つかった小学生の比率は82.2％にも達していた（文科省『学校保健統計』）。外来の菓子類が出回る一方、虫歯予防の意識が今ほど高くなかったためだろう。当時は歯医者の数も少なかった。

その後、虫歯のある子どもの比率は低下傾向となり、筆者が10歳だった1986年は58.4％、2019年現在では21.7％まで下がっている。ピーク時の4分の1だ。各種の啓発により、オーラルケアに対する保護者の意識が高まっているためだ。虫歯予防のため、フッ素液でうがいをさせる学校も増えている。

このように状況は改善されているが、どういう子が虫歯になりやすいかを可視化すると問題も見えてくる。学校で歯科検診をしている歯科医から「学校や地域によって、虫歯が見つかる子どもの比率が大きく異なる」という声が聞かれるが、虫歯の子どもの比率には地域差がある。＜図1＞は、都内23区の小学生の虫歯児の比率を地図に落としたものだ。1～5位に濃い色、6～10位に薄い色をつけている。

最高は葛飾区で20.3％、最低は千代田区で11.0％と2倍近くの開きがある。同じ23区内でも、虫歯のある子どもの比率はエリアによってかなり違う。地域性もあるようで、比率が高い区は城東エリアに固まっている。副都心のある新宿区も相対的に高いが、外国人の住民が多いためかもしれない。それに対して、中心部や西部では虫歯のある子どもは少ない。