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できる子、裕福な子が標的になる、日本のいじめの特異な傾向

2020年1月29日(水)15時40分
舞田敏彦(教育社会学者)

日本のいじめの要因は諸外国とはかなり異なっている skynesher/iStock.

<世界のほとんどの国では富裕層より貧困層の生徒が、成績良好より成績不良の生徒がいじめを受けやすいが、日本は違う>

いじめが社会問題化して久しい。対策を考えるには実態の把握が不可欠なので、文科省が毎年、全国の学校で認知されたいじめの件数を公表している。最近10年間の変化を見ると、2008年度の4万807件から2018年度の42万5844件へと激増している。近年、いじめの認知に本腰が入れられるようになっているためだ。

だが現実に起きているいじめは、これよりもずっと多いだろう。経済協力開発機構(OECD)実施の学習調査「PISA 2018」によると、日本の15歳生徒の17.3%が「月に数回、何らかのいじめを受ける」と答えている。同年の小・中・高校生の全数にかけると227万人ほどで、統計上の認知件数の5倍を超える。いじめは外部から見えにくく、当事者の申告のほうが信ぴょう性は高い。

15歳生徒のいじめ被害率だが、国別に見ると大きな違いがある。日本の17.3%は、調査対象国の中では下から6番目と低い。首位はフィリピンの64.9%、2位はブルネイの50.1%、3位はドミニカの43.9%と、上位には発展途上国が多くなっている。先進国のイギリスは27.9%、アメリカは25.9%という具合だ。

何をもって「いじめ」というかが国によって異なるため、この数値の比較はあまり意味がない。しかし「どういう子がいじめられやすいか?」という問いを立てると、日本の特異性が露わになる。「PISA 2018」の結果報告書(第3巻)に、富裕層の被害率が貧困層より何ポイント高いか、成績良好の生徒の被害率が成績不良の生徒より何ポイント高いか、というデータが国別に出ている。前者を横軸、後者を縦軸にとった座標上に74か国を配置したグラフにすると、<図1>のようになる。

data200129-chart01.jpg

多くの国が左下の象限に位置している。富裕層よりも貧困層、できる子よりもできない子がいじめられる国だ。貧しくて身なりがよくない子、勉強ができない子がいじめられやすい、というのは分かりやすい。しかし日本だけは右上の象限にある。裕福な子、できる子がいじめられる社会だ。

どちらがいいという話ではないが、日本の国民性が出ているようで興味深い。同調圧力、出る杭は打たれる、和を以て貴しとなす......。こうした土壌に加え、受験社会で勉強の出来が重視される国だから、成績のよい生徒への妬みは殊に強くなる。

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