最新記事

感染症

インフルエンザ予防の王道、マスクに実は効果なし？

Masks Won't Protect You

2019年12月10日（火）19時45分
マナル・モハメド（英ウェストミンスター大学講師）

着用していれば無意識のうちに鼻や口に手が触れなくなるという効果はあるが　Dado Ruvic-REUTERS

＜飛沫感染から身を守る効果は低く、人にうつさない「エチケット」も無意味のよう＞

ようやく冬を越した南半球のオーストラリアでは今年、インフルエンザが猛威を振るい、約30万人が感染、662人が死亡した。これは、北半球の今冬を暗示しているかもしれない。

イギリスは例年12月～3月が流行シーズン。予防手段として一般的なのはワクチン接種だが、研究によれば有効率はわずか15％ほどで、二段構えの対策が必要だ。

インフルエンザは主に飛沫感染によって広がる。咳やくしゃみ、おしゃべりなどで口や鼻から飛沫が飛ぶが、その距離は最大約2メートルにも及ぶ。

一見、マスクを着用すればウイルスの侵入を防げそうに思える。医療用マスクが最初に導入されたのは19世紀後半。外科手術の執刀者用だった。一般に出回るようになったのは、1918年からのスペイン風邪の大流行がきっかけだ。

手術室で効果があるなら自分にも効果があるはず、というのがマスク着用の理屈だが、問題は、そもそもマスクが着用者を守ることを意図していなかったこと。執刀医の鼻や口の飛沫から、患者を守るためのものだったのだ。

1世紀以上使われてきたにもかかわらず、手術室でのマスクの感染予防効果は疑わしい。最新の研究によれば、マスクは手術室の細菌汚染の元凶になりやすいという。マスクの内側にとどまるはずの細菌が、外側に付着していることも確認されている。

CDCも着用を推奨せず

エチケットとしてマスクを着ける人もいる。病原菌を広めないようにという、外科医と同じ利他的な理由だ。だが先ほどの研究が示すように、この効果も怪しい。そもそも、最も感染力の強いインフルエンザ発症から3～4日目には患者はベッドで苦しんでいるはずだから、マスクを着けて街を歩いてはいないだろう。

マスクに効果があるとしたら、それは口や鼻を触れなくなることだ。インフルエンザは飛沫感染以外に、ウイルスが手に付着し、その手で顔を触ることで感染することも多い。人は無意識のうちに顔を触っており、ある研究ではその数は1時間に約23回だった。

ただ、目に触って感染することもあるし、マスクを定期的に交換しながら24時間つけ続けるのも苦痛だ。推奨される着用時間を守れた人はわずか21％との研究もある。

マスクの有効性でよく引き合いに出されるのが、米国医師会報に掲載された2009年の実験だ。普通のマスクと、0.3ミクロンの微粒子を95％以上防げる専門の「N95マスク」を比較したところ、通常のマスクにもN95と同程度の効果があった。だが言い換えれば、どちらにも大した効果はないということだ。実験に参加した446人の看護師のうち、マスク着用者の24％、N95着用者の23％がインフルエンザに感染した。

基本的には、公共の場でのマスク着用を推奨するべき強力な根拠は存在しない。米疾病対策センター（CDC）も、「現段階では（何らかの合併症リスクの高い人も含み）何も症状が出ていない人がインフルエンザ予防のため外出先でマスクを着用することは推奨しない」としている。

結局、インフルエンザ予防の最善策は手をよく洗い、顔を触らないことだ。

From The Conversation

＜本誌2019年12月17日号掲載＞

20191217issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

12月17日号（12月10日発売）は「進撃のYahoo!」特集。ニュース産業の破壊者か救世主か――。メディアから記事を集めて配信し、無料のニュース帝国をつくり上げた「巨人」Yahoo!の功罪を問う。［PLUS］米メディア業界で今起きていること。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米軍艦隊が中東地域に到着、対イラン緊張高まる中　当
2026.01.27

ワールド

英右派政党リフォームＵＫ、ブレイバーマン元内相が保
2026.01.27

ワールド

カナダ巡るトランプ氏発言、北米貿易交渉の文脈で理解
2026.01.27

ワールド

米の広範囲で冬の嵐の余波、停電継続や航空混乱も
2026.01.27
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中