最新記事

感染症

インフルエンザ予防の王道、マスクに実は効果なし？

Masks Won't Protect You

2019年12月10日（火）19時45分
マナル・モハメド（英ウェストミンスター大学講師）

着用していれば無意識のうちに鼻や口に手が触れなくなるという効果はあるが　Dado Ruvic-REUTERS

＜飛沫感染から身を守る効果は低く、人にうつさない「エチケット」も無意味のよう＞

ようやく冬を越した南半球のオーストラリアでは今年、インフルエンザが猛威を振るい、約30万人が感染、662人が死亡した。これは、北半球の今冬を暗示しているかもしれない。

イギリスは例年12月～3月が流行シーズン。予防手段として一般的なのはワクチン接種だが、研究によれば有効率はわずか15％ほどで、二段構えの対策が必要だ。

インフルエンザは主に飛沫感染によって広がる。咳やくしゃみ、おしゃべりなどで口や鼻から飛沫が飛ぶが、その距離は最大約2メートルにも及ぶ。

一見、マスクを着用すればウイルスの侵入を防げそうに思える。医療用マスクが最初に導入されたのは19世紀後半。外科手術の執刀者用だった。一般に出回るようになったのは、1918年からのスペイン風邪の大流行がきっかけだ。

手術室で効果があるなら自分にも効果があるはず、というのがマスク着用の理屈だが、問題は、そもそもマスクが着用者を守ることを意図していなかったこと。執刀医の鼻や口の飛沫から、患者を守るためのものだったのだ。

1世紀以上使われてきたにもかかわらず、手術室でのマスクの感染予防効果は疑わしい。最新の研究によれば、マスクは手術室の細菌汚染の元凶になりやすいという。マスクの内側にとどまるはずの細菌が、外側に付着していることも確認されている。

CDCも着用を推奨せず

エチケットとしてマスクを着ける人もいる。病原菌を広めないようにという、外科医と同じ利他的な理由だ。だが先ほどの研究が示すように、この効果も怪しい。そもそも、最も感染力の強いインフルエンザ発症から3～4日目には患者はベッドで苦しんでいるはずだから、マスクを着けて街を歩いてはいないだろう。

マスクに効果があるとしたら、それは口や鼻を触れなくなることだ。インフルエンザは飛沫感染以外に、ウイルスが手に付着し、その手で顔を触ることで感染することも多い。人は無意識のうちに顔を触っており、ある研究ではその数は1時間に約23回だった。

ただ、目に触って感染することもあるし、マスクを定期的に交換しながら24時間つけ続けるのも苦痛だ。推奨される着用時間を守れた人はわずか21％との研究もある。

マスクの有効性でよく引き合いに出されるのが、米国医師会報に掲載された2009年の実験だ。普通のマスクと、0.3ミクロンの微粒子を95％以上防げる専門の「N95マスク」を比較したところ、通常のマスクにもN95と同程度の効果があった。だが言い換えれば、どちらにも大した効果はないということだ。実験に参加した446人の看護師のうち、マスク着用者の24％、N95着用者の23％がインフルエンザに感染した。

基本的には、公共の場でのマスク着用を推奨するべき強力な根拠は存在しない。米疾病対策センター（CDC）も、「現段階では（何らかの合併症リスクの高い人も含み）何も症状が出ていない人がインフルエンザ予防のため外出先でマスクを着用することは推奨しない」としている。

結局、インフルエンザ予防の最善策は手をよく洗い、顔を触らないことだ。

From The Conversation

＜本誌2019年12月17日号掲載＞

20191217issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

12月17日号（12月10日発売）は「進撃のYahoo!」特集。ニュース産業の破壊者か救世主か――。メディアから記事を集めて配信し、無料のニュース帝国をつくり上げた「巨人」Yahoo!の功罪を問う。［PLUS］米メディア業界で今起きていること。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

グリーン英中銀委員、インフレ圧力や賃金上昇指標を依
2026.01.24

ビジネス

世界秩序は変化「断絶ではない」、ＥＣＢ総裁が加首相
2026.01.23

ビジネス

シティ、3月も人員削減へ　1月の1000人削減後＝
2026.01.23

ビジネス

ユーロ圏総合ＰＭＩ、1月速報値51.5で横ばい　価
2026.01.23
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは？
  • 4
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 5
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 9
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中