最新記事

教育

TOEICスコアが日本より150点も高い韓国でも、英語が話せるとは限らない

2019年11月8日（金）19時00分
ウォリックあずみ（映画配給コーディネーター）

ソウルの塾で英語を教えるカリスマ講師　 Lee Jae Won - REUTERS

＜大学入試に民間試験を導入すれば本当に英語を使いこなせるようになるのか？＞

日本での入試制度が大きく揺れている。2020年から導入される予定だった大学入学共通テストの英語への民間試験の導入が延期となった。このニュースはすでに連日報道されているのでご存じの方も多いだろう。

「ヒアリング」と「リーディング」が主だった英語入試試験に、今回「スピーキング」と「ライティング」を採点基準に加わえ、さらにTOEFLや英検などの民間試験の点数が採用されるシステムに変わろうとしていた。しかし、一部地域では開催していない試験があったり、経済的余裕がないと何度もテストを受けることが出来ないなど、平等性について反対意見も多かった。

そんななか、10月24日に萩生田文部科学相が語った「身の丈発言」が炎上、これが決定打となって、2024年まで導入は見送られることとなった。この騒動の一番の被害者は、大人たちに振り回される結果となった学生たちだろう。

苛烈な受験競争の韓国では？

お隣の国、韓国は教育熱心でよく知られている。当然、英語教育にもかなり力を入れており、英語の早期教育も盛んだ。2000年ごろからは、物心の付き始めた子供が母親とともに英語圏の海外に移住し、一人残った父親が韓国から送金する「キロギアッパ（雁父さん）」が現れた。小学校から大学卒業まで別々で暮らすため、韓国に戻ってきたころには父子の絆が薄まっていたり、寂しさから父の自殺が増加したりと、社会問題となってもいる。

TOEIC Program を開発しているEducational Testing Serviceが今年発表した2018年度の国別受験者スコアを見てみよう。990点満点中、アジアではフィリピンが727点でダントツ1位だが、フィリピンはもともとアメリカ植民地だったので英語が日常で使われている為、この結果もうなずける。アジア第2位の韓国は673点で日本の520点を大きく引き離している。

もともと韓国は儒教思想が根強く教育に厳しいお国柄ではあるが、なぜ日本とこのような153点もの差が生まれてしまったのだろうか？

toeic_chart.png

TOEIC 国別平均スコア（2018年）一般社団法人国際ビジネスコミュニケーション協会のデータをもとに作成

次のページ過熱する英語教育に問題も
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝続伸、テクノロジー株主導　ＡＩ巡る懸
2026.02.26

ビジネス

米セールスフォース、通年見通しが予想下回る　時間外
2026.02.26

ワールド

米、イランへの制裁拡大　30超の個人・団体や「影の
2026.02.26

ワールド

モディ印首相、9年ぶりにイスラエル訪問　関係深化へ
2026.02.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
特集：日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号（2/25発売）

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    最高裁はなぜ「今回は」止めた？...トランプ関税を違憲とした「単純な理由」
  • 3
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された「恐怖の瞬間」映像が話題に
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ？
  • 6
    2月末に西の空で起こる珍しい天体現象とは？　「チャ…
  • 7
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    住宅の4～5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中