最新記事

教育

TOEICスコアが日本より150点も高い韓国でも、英語が話せるとは限らない

2019年11月8日(金)19時00分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネーター)

ybm_school.jpg

ソウル市内にある語学学校。アイドルの広告とともに人気講師の写真も通りを飾る

韓国の過熱する英語教育

IMF通貨危機後の2000年ごろから韓国の英語学習熱は一気に高まり、2007年ごろには留学ブームのピークを迎えた。韓国国内への不安があるなか、若者やその親たちは海外への就職に目を向けた。また韓国企業もグローバル化が進むにつれて語学に長けている人を採用するようになった。少子化が進むにつれ、教育にお金をかける親が増えたことも英語教育に力を入れた理由の一つだろう。

大学でも学生に英語の資格取得を積極的に推奨している。筆者はソウル芸術大学の映画学科に入学した。もちろん授業の大半は韓国語なのだが、英語の教材や英語の記事、英字新聞の映画レビューを授業に取り入れる教授も多く、また字幕なしでの欧米の映画の試写も行われた。韓国で映画の勉強しているのにもかかわらず、韓国語ではなく英語に頭を悩まされるとは思わなかった。これは韓国に留学した日本人では珍しい話ではなく、一般の大学に行った日本人留学生からもよく耳にする悩みだ。

また、芸大卒業後、映画で有名な韓国の某大学院に映画で編入した同期生は、修了条件の一つがTOEICで既定の点数をクリアすることだった。彼は海外に行く予定などないのにも関わらず、自身の短編映画を監督する傍ら、必死に英語の勉強をしなくてはならなかった。映画の専門大学ですらこの通りなのだから、一般の大学生たちがどれほど英語試験の点数にこだわっているかご想像いただけるだろう。韓国の大学は英語くらい喋れるのが当たり前というスタンスなのだ。

大勢が熱中すると、そこには自然とビジネスが生まれる。韓国でももちろん語学ビジネスは拡大していく一方だ。ソウルの街を歩いていると、英語塾の看板をあちこちで観ることができる。特に大学が多く集まる梨大/新村周辺には、時事語学院やパゴダ語学院をはじめ、大小さまざまな語学学校が集まっている。前を通ると、人気講師の写真が張り出されているが、特に人気TOEICティーチャーは広告塔になり、モデルさながらにメイクとドレスアップした写真が英語塾の看板に大きく張り出されている。

競争が過熱すれば、不正な手法に頼るということも発生する。裏口入学があるように、英語民間試験の代理受験が行われていることが発覚したのだ。釜山警察署は、2018年11月8日、代理受験業者一行35人を検挙した。また、SNS上では、TOEICをはじめ各種英語試験の偽造点数証明書を制作する会社の広告が掲載されて問題視されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 8
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中