最新記事

メディカル・ツーリズム

広がる「インドで格安医療」の選択肢 90憶ドル市場へ

India’s Medical Tourism Market Could Reach $9 Billion Next Year Buoyed By Low Cost, High Quality Service

2019年11月27日(水)17時38分
パラシュ・ゴーシュ

インドでは外国人旅行者が英米レベルの医療を半分の費用で受けることができる photographer/iStock.

<先進国と同レベルの医療を半額で、がキャッチフレーズ>

先進国で医療費が高騰するなか、低コストで高品質の医療、健康に関する様々なサービスを提供するインドのメディカルツーリズム(医療観光)の人気が高まっている。

インド商工会議所とアーンスト・アンド・ヤング社の共同報告によれば、その市場規模は来年までに90億ドルに達する見込み。2015年の時点と比べると3倍に拡大している。

報告書によれば、医療を目的にインドを訪れるツーリストの大半は、デリー、ムンバイ、チェンナイ、バンガロール、ハイデラバード、コルカタといった大都市に滞在している。2015年にインドが受け入れたメディカルツーリストは約23万4,000人だったが、2017年には2倍以上の49万5,056人に増えた。

インドでは外国人旅行者がイギリスやアメリカと同じレベルの治療を受けることができ、費用は約半分だ。

医療目的の旅行者の約半数は、隣国のバングラデシュからやってくるが、残りのほとんどは東南アジア、中東、アフリカから。アメリカ、カナダ、ヨーロッパからのメディカルツーリストはまだそれほど多くないが、ここ数年、増え続けている。

インドには、国際的な医療評価機関として権威ある外来診療プログラム(JCI)の認証を取得した病院が38カ所ある。インドの病院評価機関も619の病院を認証している。さらに、術後死亡率はアメリカでは1.9%だが、インドでは約1.4%だ。

臓器移植を求める患者も

メディカルツーリズムのコンサルティング会社「ペイシェンツ・ビヨンド・ボーダーズ」の報告によれば、臓器移植、特に肝臓、腎臓、膵臓の手術を希望する患者にとってインドは主要目的地の1つだ。

インド国内でも、各地が外国からのメディカルツーリストを求めて競争している。コルカタ市は、国境が近いバングラデシュから多くの旅行者を集めている。

妻の治療のためにコルカタを訪れているバングラデシュからの旅行者は、コルカタを選んだ理由を説明した。

「バングラデシュには、十分に発達した医療インフラがない」と、彼は言う。「だからいい治療をいい施設で受けたければ、ここに来るしかない。それに移動時間は短く、コストも手頃だ」

インド西部ゴア州のプラモド・サワント州首相は、医療の水準を上げることで、メディカルツーリズムを拡大する計画を立てている。

「治療のためにゴアを訪れる旅行者が適切な治療を受けられず、だまされることもる」と、サワントは言う。「医療観光を促進するためには、いくつかの法律を改正する必要がある」

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中