資産形成は生涯収入の配分から考える──どう貯蓄し、いつ消費するか

借り入れにも同じ機能がある。消費する時期を後に回すのが貯蓄、前倒しするのが借り入れであり、両者は消費の時期が異なるだけである。

貯蓄は異なる時点間の消費の配分を可能にするための手段の1つにすぎないのだから、貯蓄自体に成功も失敗もなく、あるのは生涯の全収入に対する消費配分の成功と失敗である。一般的に人は変化を嫌うので生涯を通じてなるべく消費水準を一定に保つ目的を持つと考えられる。

若いうちから貯蓄する？

世帯収入は年齢に伴い上昇し、50代でピークを迎え、その後下降する傾向がある（図表1：実収入）。税や社会保険料の負担額の差を勘案しても、所得は年齢によって大きな差がある（図表1：可処分所得）。

年齢によって世帯人員数も異なるし、40代、50代は教育費がかかるが、これらの要素を勘案してもなお、年齢によって所得水準は異なっている（図表1：教育費控除後等価可処分所得〔（可処分所得－教育費）÷√世帯人員数、世帯人員数の平方根で割る理由は、人員数の低下に伴う生活コストの上昇を考慮するため〕）。

これに対し消費水準は、世帯人員の相違や教育費を勘案すると年齢によらず、ある程度一定に保たれているようだが（図表1：教育費控除後等価消費支出〔（消費支出－教育費）÷√世帯人員数〕）、65～69歳の無職世帯の消費水準199万円は退職前のピーク時（55～59歳）223万円に対して10％以上も低い。

退職後の10％を上回る生活水準低下が、本人が意図したものでなければ、生涯にわたる消費配分の失敗と言えよう。

公的年金に現役時代と同程度の収入を期待することはできない。現役世代の手取り収入額に対する公的年金額の割合は、中長期的に50％程度になることが見込まれている。退職後も消費水準を維持したければ、現役時代に貯蓄する必要がある。

消費水準を一定に保つことだけが目的ならば、所得が高くない若いうちから貯蓄する必要はない。しかし、少しでも有利に資産を形成することで消費総額を増やしたければ、なるべく若いうちから貯蓄することが望ましく、その理由は3つある。