最新記事

ロシア

自在に表情を変え脱走もするロボット、ロシアで量産?

Russian Firm Creates Human-like Robots That Can Be Made to Look Like Anyone

2019年10月7日(月)16時55分
ハンナ・オズボーン

注文があればマイケル・ジョーダンそっくりにすることもできるというアンドロイド PROMOBOT

<たびたびメディアを騒がせるロシアのプロモボット社が、誰にでも似せられるアンドロイドの量産を始めた>

ロシアのプロモボット社が、オーダーメイドで誰にでも似せられるヒューマノイド型ロボット「アンドロイド・ロボC」の大量生産を始めた。目や眉毛や口などを自在に動かして、人間の表情をまねることもできる。質問にも答えられるし、パートナーも務められるという。

少なくとも、プロモボット社はそう主張している。同社によれば、このロボットは特別に進化した人工皮膚をもっているので、600以上の表情が作れるのだという。

<参考記事>【動画】ロシアの「最先端ロボット」には......実は人が入っていた

「どんな顔のロボットでもご注文下さい。ビジネス用にもプライベート用にもお使いになれます」と、プロモボットの取締役会会長アレクセイ・ルチャコフはプレスリリースにこう書いている。「マイケル・ジョーダンがバスケットボールのユニフォームを販売してくれたらどんなに素晴らしいだろう、そう思いませんか? 博物館で、ウィリアム・シェークスピアが自作を朗読してくれたら素晴らしくないですか?」

どこまでが本当か

「我が社では、特定の人物が好んで使う言葉を使って言語モデルを作ることができるので、このロボットは、自分がコピーした人物がよく使う表情を作り、知識をひもといて、質問に答えたり会話をすることができる」

すでに個人から数台の注文がきているほか、顧客サービスに使おうという企業からの問い合わせは引きも切らないと、同社は言う。

同社の共同創業者オレグ・キボクルトフは国営タス通信に、これからはこのロボットを月20台生産する計画だと語った。

<参考記事>W杯での集客見越し、ロシア初ロボット売春宿がオープン

プロモボットが新聞の見出しを飾るのはこれが初めてではない。

2016年には、同社のロボットの1つが研究室から脱走しようとした、と発表した。

最初の時は、閉め忘れたドアから抜け出し、研究室から45メートルほどのところで捕まった。

一週間後には、プログラムをやり直したにもかかわらず、再び脱走を試みた。多くのメディアは、宣伝目的のでっち上げだと思っている。

また今年1月には、同社のロボットがラスベガスのCES(毎年恒例の家電分野のトレードショー)会場の外でテスラの自動運転車モデルSにはねられ「殺された」と主張した。広く報道されたこの話もでっち上げとみられている。

一方4月には、国営ニュースチャンネルのロシヤ24が、「アンドロイド・ロボC」の初期モデルを使ってニュース速報を流し始めた。だがBBCによれば、評判はよくない。視聴者によれば、政治的プロパガンダばかり流れてくるのだという。

20191015issue_cover200.jpg
※10月15日号(10月8日発売)は、「嫌韓の心理学」特集。日本で「嫌韓(けんかん)」がよりありふれた光景になりつつあるが、なぜ、いつから、どんな人が韓国を嫌いになったのか? 「韓国ヘイト」を叫ぶ人たちの心の中を、社会心理学とメディア空間の両面から解き明かそうと試みました。執筆:荻上チキ・高 史明/石戸 諭/古谷経衡


ニューズウィーク日本版 高市早苗研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年11月4日/11日号(10月28日発売)は「高市早苗研究」特集。課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

スズキ、4ー9月期純利益11%減 半導体問題で通期

ビジネス

日産、横浜本社ビルを970億円で売却 リースバック

ビジネス

ドイツ鉱工業生産、9月は前月比+1.3% 予想を大

ビジネス

衣料通販ザランド、第3四半期の流通総額増加 独サッ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイロットが撮影した「幻想的な光景」がSNSで話題に
  • 4
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 5
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 6
    カナダ、インドからの留学申請74%を却下...大幅上昇…
  • 7
    もはや大卒に何の意味が? 借金して大学を出ても「商…
  • 8
    約500年続く和菓子屋の虎屋がハーバード大でも注目..…
  • 9
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中