最新記事

ロシア

自在に表情を変え脱走もするロボット、ロシアで量産?

Russian Firm Creates Human-like Robots That Can Be Made to Look Like Anyone

2019年10月7日(月)16時55分
ハンナ・オズボーン

注文があればマイケル・ジョーダンそっくりにすることもできるというアンドロイド PROMOBOT

<たびたびメディアを騒がせるロシアのプロモボット社が、誰にでも似せられるアンドロイドの量産を始めた>

ロシアのプロモボット社が、オーダーメイドで誰にでも似せられるヒューマノイド型ロボット「アンドロイド・ロボC」の大量生産を始めた。目や眉毛や口などを自在に動かして、人間の表情をまねることもできる。質問にも答えられるし、パートナーも務められるという。

少なくとも、プロモボット社はそう主張している。同社によれば、このロボットは特別に進化した人工皮膚をもっているので、600以上の表情が作れるのだという。

<参考記事>【動画】ロシアの「最先端ロボット」には......実は人が入っていた

「どんな顔のロボットでもご注文下さい。ビジネス用にもプライベート用にもお使いになれます」と、プロモボットの取締役会会長アレクセイ・ルチャコフはプレスリリースにこう書いている。「マイケル・ジョーダンがバスケットボールのユニフォームを販売してくれたらどんなに素晴らしいだろう、そう思いませんか? 博物館で、ウィリアム・シェークスピアが自作を朗読してくれたら素晴らしくないですか?」

どこまでが本当か

「我が社では、特定の人物が好んで使う言葉を使って言語モデルを作ることができるので、このロボットは、自分がコピーした人物がよく使う表情を作り、知識をひもといて、質問に答えたり会話をすることができる」

すでに個人から数台の注文がきているほか、顧客サービスに使おうという企業からの問い合わせは引きも切らないと、同社は言う。

同社の共同創業者オレグ・キボクルトフは国営タス通信に、これからはこのロボットを月20台生産する計画だと語った。

<参考記事>W杯での集客見越し、ロシア初ロボット売春宿がオープン

プロモボットが新聞の見出しを飾るのはこれが初めてではない。

2016年には、同社のロボットの1つが研究室から脱走しようとした、と発表した。

最初の時は、閉め忘れたドアから抜け出し、研究室から45メートルほどのところで捕まった。

一週間後には、プログラムをやり直したにもかかわらず、再び脱走を試みた。多くのメディアは、宣伝目的のでっち上げだと思っている。

また今年1月には、同社のロボットがラスベガスのCES(毎年恒例の家電分野のトレードショー)会場の外でテスラの自動運転車モデルSにはねられ「殺された」と主張した。広く報道されたこの話もでっち上げとみられている。

一方4月には、国営ニュースチャンネルのロシヤ24が、「アンドロイド・ロボC」の初期モデルを使ってニュース速報を流し始めた。だがBBCによれば、評判はよくない。視聴者によれば、政治的プロパガンダばかり流れてくるのだという。

20191015issue_cover200.jpg
※10月15日号(10月8日発売)は、「嫌韓の心理学」特集。日本で「嫌韓(けんかん)」がよりありふれた光景になりつつあるが、なぜ、いつから、どんな人が韓国を嫌いになったのか? 「韓国ヘイト」を叫ぶ人たちの心の中を、社会心理学とメディア空間の両面から解き明かそうと試みました。執筆:荻上チキ・高 史明/石戸 諭/古谷経衡


ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ホワイトハウスの会合、暗号資産法案の行き詰まり打開

ビジネス

CKハチソン子会社、パナマ相手に仲裁手続き 港湾契

ビジネス

軌道上データセンター実現には「程遠い」=AWSトッ

ビジネス

中国、27年から自動車の格納式ドアハンドル禁止へ 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 10
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中