最新記事

ロシア

【動画】ロシアの「最先端ロボット」には......実は人が入っていた

2018年12月13日(木)15時00分
デービッド・ブレナン

「ロボット」はステージ上でダンスも披露した Russia 24/YOU TUBE

<ロシアの国営テレビで「最先端ロボット」と紹介されたが、その動きはあまりに「人間らしい」>

ロシアの国営テレビ「ロシア24」が若者向けハイテクイベントで披露されたとニュースで紹介した「最新型ロボット」が、実際には中に人が入った着ぐるみだったことがわかった。

このロボットは、モスクワ北方の都市ヤロスラブリで開催される技術フォーラムを紹介する、11日放送の国営テレビのニュース映像に登場した。

しかし英ガーディアン紙などによると、ロシアのネットメディアやソーシャルメディアは、放送後すぐにこのロボットの「疑わしい特徴」について指摘を始めた。

ニュース映像でこのロボットは、2人の出演者に挟まれてステージ上に立ち、2人の動作を見事にまねて再現している。放送では「ロボットの『ボリス』は、もうダンスもできるようになった。とても上手だ」と解説している。

(「ロボット」の画像は2:33~)


これに対してロシアのテクノロジーサイト「TJournal」は、外部センサーはどこに装備されているのか、ダンス中に「不必要な動き」があるのはなぜか、といった疑問点を列挙した。

極めつけの疑問は、なぜこのロボットは人間が入るのにぴったりのサイズに作られているか、だろう。

こうした疑問が出るのも当然のことだ。ガーディアンによると、このロボットと同型の着ぐるみ「アリョーシャ」という商品がネット上で販売されていることがわかった。

「アリョーシャ」の価格は3800ドルで、マイクやタブレットディスプレイも装着されている。製造元の説明によると、「目の前に本当のロボットが立っているような錯覚」を演出するという。

フォーラムの主催者側は、このロボットを本物と思わせようとは考えていなかったようだ。しかし国営テレビは、意図的かどうかは不明ながら、まるで本物のように報道している。「こんな最先端ロボットに触れる機会があれば、学生たちの誰かが将来ロボット工学を志すかもしれない」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米戦闘機、イラン上空で撃墜 対イラン攻撃開始後初

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 

ワールド

トランプ氏、ホルムズ海峡「時間あれば開放できる」 

ビジネス

為替の動きは石油市場に引きずられている、法的に可能
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 7
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中