最新記事

テクノロジー

テスラ自動運転車の「呼び寄せ機能」で事故、ツイッターで相次ぎ報告

Drivers Say Teslas Getting Into Accidents With New Smart Summon Feature

2019年10月1日(火)14時00分
ブレーク・ドッジ

また別のユーザーは、ほかの車のいない私道でスマート・サモン機能を試した結果、車の泥よけ部分が壊れたとしてツイッターに写真を投稿した。

@abgoswamiの車は、ガレージの側壁に突っ込んだという。彼はほかのユーザーたちに、「呼び寄せ機能」は安全ではなく、リリース可能な状態ではないと警告した。「大好きな車だったのに悲しい」と投稿した。

もしも一連の事故の原因が本当にスマート・サモン機能なら、テスラの運転支援システム「オートパイロット」に絡む衝突事故がまた増えたことになる。3月にモデル3がセミトレーラーと衝突し、運転していた男性が死亡した事故も、このオートパイロットの作動中に起きた。

テスラは2019年第2四半期に発表した車両安全報告書の中で、4月から6月の間にオートパイロットを作動させていたドライバーが起こした事故は「327万マイルに1回の割合」だと説明している。全米平均は「58万マイルに1回程度」だから、それに比べればかなり低い割合だ。だが、テスラがオートパイロットの絡んだ事故の割合を報告し始めてから、事故率が減少に転じたのはこれが初めてだ。

「車の動作に責任を持ち、常に周囲の監視を」

同じ週末のツイッター上には、スマート・サモン機能を試して成功したという書き込みも多くあった。@i1Teslaは、約45メートル先にある駐車場からスマート・サモン機能で何の問題もなく車を呼び寄せることができたと報告した。周りに車はいなかった。

広い駐車場の端から車を呼び寄せたという別のユーザーも、特に問題はなかったと投稿した。

ソフトウェアの更新にあたってテスラは、呼び寄せる車は目視できる場所になければならないと警告。さらに、スマート・サモン機能を使う人は「車の動作に責任を持ち、常に周囲を監視」しなければならないとも説明している。

何だ、使えないじゃないかと思うかもしれないが、テスラ側は、ドライバーたちはさまざまな状況でこの機能を使うことができると指摘する。

「両腕に買い物袋を抱えているときや雨で車まで歩きたくない時にぴったりのだ」と、同社は言う。

テスラ、あるいは創業者のイーロン・マスク本人がスマート・サモン機能の成功(または失敗)についてどう考えているのかは分からない。本誌はこの一件についてコメントを求めたが、これまでのところ回答はない。

(翻訳:森美歩)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米エネ長官、IEA離脱の可能性示唆 「ネットゼロ目

ビジネス

不法移民減、雇用鈍化に影響 建設業・製造業で顕著=

ワールド

イラン、ホルムズ海峡一時閉鎖 軍事演習に伴う予防措

ビジネス

FRB、金利据え置き「当面」適切 物価見通しにリス
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中