最新記事

テクノロジー

テスラ自動運転車の「呼び寄せ機能」で事故、ツイッターで相次ぎ報告

Drivers Say Teslas Getting Into Accidents With New Smart Summon Feature

2019年10月1日(火)14時00分
ブレーク・ドッジ

また別のユーザーは、ほかの車のいない私道でスマート・サモン機能を試した結果、車の泥よけ部分が壊れたとしてツイッターに写真を投稿した。

@abgoswamiの車は、ガレージの側壁に突っ込んだという。彼はほかのユーザーたちに、「呼び寄せ機能」は安全ではなく、リリース可能な状態ではないと警告した。「大好きな車だったのに悲しい」と投稿した。

もしも一連の事故の原因が本当にスマート・サモン機能なら、テスラの運転支援システム「オートパイロット」に絡む衝突事故がまた増えたことになる。3月にモデル3がセミトレーラーと衝突し、運転していた男性が死亡した事故も、このオートパイロットの作動中に起きた。

テスラは2019年第2四半期に発表した車両安全報告書の中で、4月から6月の間にオートパイロットを作動させていたドライバーが起こした事故は「327万マイルに1回の割合」だと説明している。全米平均は「58万マイルに1回程度」だから、それに比べればかなり低い割合だ。だが、テスラがオートパイロットの絡んだ事故の割合を報告し始めてから、事故率が減少に転じたのはこれが初めてだ。

「車の動作に責任を持ち、常に周囲の監視を」

同じ週末のツイッター上には、スマート・サモン機能を試して成功したという書き込みも多くあった。@i1Teslaは、約45メートル先にある駐車場からスマート・サモン機能で何の問題もなく車を呼び寄せることができたと報告した。周りに車はいなかった。

広い駐車場の端から車を呼び寄せたという別のユーザーも、特に問題はなかったと投稿した。

ソフトウェアの更新にあたってテスラは、呼び寄せる車は目視できる場所になければならないと警告。さらに、スマート・サモン機能を使う人は「車の動作に責任を持ち、常に周囲を監視」しなければならないとも説明している。

何だ、使えないじゃないかと思うかもしれないが、テスラ側は、ドライバーたちはさまざまな状況でこの機能を使うことができると指摘する。

「両腕に買い物袋を抱えているときや雨で車まで歩きたくない時にぴったりのだ」と、同社は言う。

テスラ、あるいは創業者のイーロン・マスク本人がスマート・サモン機能の成功(または失敗)についてどう考えているのかは分からない。本誌はこの一件についてコメントを求めたが、これまでのところ回答はない。

(翻訳:森美歩)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い イランの猛攻耐えた米軍救

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」 米戦闘機乗員

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出 トランプ氏「史上

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷 イラン国境に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中