最新記事

野生動物

世界で最も有名なオオカミ「OR-7」を知っているか?

The Call of OR-7

2019年8月16日(金)16時53分
ウィンストン・ロス(ジャーナリスト)

牛の死亡例の95%は無関係

州内のオオカミ保護反対派はここ数年、陰謀論を広めている。オオカミの保護区を拡大するために、州政府がヘリコプターを使った秘密作戦で、オオカミを西に移動させたというのだ。

だがOR-7は、ハイイロオオカミが自力で長距離を移動できることを証明した。そしてカリフォルニア州は、この点に注目した。

OR-7が州境を越えた2年後、カリフォルニア州漁業狩猟委員会は州の絶滅危惧種法の下でオオカミを保護する決議を3対1で可決した。農業や牧畜関係者は反対したが、州政府に選択の余地はなかった。OR-7の絶対的な人気には勝てないからだ。

専門家の推定では、カリフォルニアに生息するオオカミは将来的に500頭くらいまで増える。現状の5倍だ。「OR-7はカリフォルニアを目覚めさせた。そう、ここにはオオカミがいる」と、スティーブンソンは言う。

しかし、オオカミを保護したくない州も多い。サウスダコタ州東部では「害獣」に分類されており、見つけたらその場で合法的に射殺できる。

アイダホ州は西部の玄関口であり、オオカミにとって重要な州だが、連邦政府によるオオカミ保護を州議会が取り消し、オオカミの狩りが一年中許可されている。同州のブッチ・オッター知事は推定770頭といわれるオオカミを150頭まで減らすと約束。オオカミを効果的に殺すために年間数十万ドルもの予算をつぎ込んでいる。

アイダホ州の漁業狩猟当局は、ヘリコプターからオオカミを狙撃する猟師を雇い、原生自然環境保全地域に罠も仕掛けた。表向きはエルクの数を増やすためとされるが、エルクの個体数は今でも目標値を超えている。

オオカミが牛を殺すケースは、牧場主が訴えるほど多くない。農務省の報告によれば、牛の死亡例の95%、羊の72%はオオカミと無関係だ。

家畜の主な死因は呼吸器疾患や感染症、脱水、飢餓、出産合併症または有毒な雑草の摂取など。肉食獣による被害は、ほとんどがコヨーテや飼い犬、ピューマ、ボブキャットの仕業だ。オオカミはたまに家畜を殺すが、その代償に命を失う。

16年3月にオレゴン州ワローワ郡でOR-4(OR-7の父)の率いる群れが家畜5頭を襲う事件が起き、群れのオオカミ4頭が射殺された。ワイスによれば、リーダーのOR-4は年老いて、もはや野生の動物を狩ることができなくなっていたという。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差

ビジネス

アングル:トランプ関税で変わる米国のメニュー、国産

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜 乗員2人救助・1人不明
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中