今より格段に暑い夏がくる── 今後18カ月の温暖化対策が人類の命運を左右

革命か崩壊か

外交の駆け引きが激しさを増すなか、最新の研究が交渉担当者の懸念を増幅させている。

米国の気候変動学者で、ペンシルバニア州立大地球システム科学センター所長のマイケル・マン氏は、IPCCは産業革命以前から現在までの気温上昇幅を過小評価している可能性があると指摘する。IPCCの想定より、大幅に排出ガスが削減される必要があるという。

「われわれの研究は、気温上昇を1.5度以内に抑えることを目指すなら、今後燃やせる化石燃料の量はIPCCの示唆よりも最大4割程度少ないことを示している」と、マン氏は言う。

マン氏は各国政府に対し、米国が第2次世界大戦中に戦時生産体制を敷いたのと同レベルの緊急性で、再生可能エネルギーへの移行に取り組むよう促している。

だがこれまでのところ、それに応じた主要経済国は1つもない。

2050年までに地球温暖化ガスの排出をゼロにするとの目標を6月に打ち出し、パリ協定を強力に後押しした英国は、現在では欧州連合（EU）離脱問題に労力を奪われ、「気候戦時体制」どころではない。

フランスとドイツが、EUでも同様の削減目標を採用しようと動いたが、ポーランドやチェコ、ハンガリーの反対を受け、ブリュッセルで行われたEU首脳会議で文書の「注釈」に格下げされた。

トランプ米大統領は、依然として世界第2の排出国である米国をパリ協定から全面離脱させる方針た。

気候の安定には地球上の全ての生命が依存しているが、それを巡る国際協力の見通しの暗さを受けて、慣れ親しんだ世界の「崩壊」に備え始めた人たちもいる。

「化石燃料を捨てて地球上の集団としての人間の生活を劇的に変えるか、さもなくば、より可能性が高い展開として、気候変動が世界的な化石燃料資本主義文明に終わりをもたらすか、だ」

MITテクノロジーレビュー誌への4月の寄稿で、文筆家ロイ・スクラントンはこう記した。

「革命か崩壊か──。いずれにしても、われわれが慣れ親しんだ良き生活は、もはや続かないだろう」

（翻訳：山口香子、編集：久保信博）

Matthew　Green

［ロンドン　ロイター］

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