最新記事

米イラン

イランの無人機撃墜がアメリカにとって重大な理由

Iran's Missiles: Why Shooting Down of U.S. is Important and What It May Tell Us

2019年6月21日(金)16時00分
トム・オコナー

米ノースロップ・グラマン社製の、最も大きく最も高価な無人機( RQ-4Aグローバルホークの派生型)  U.S. Navy/ REUTERS

<撃墜の詳細は不明だが、もし、米軍の最新鋭の無人機がイランの国産地対空ミサイルに撃ち落とされたというのが事実なら、アメリカにとっては衝撃だ>

イランは6月20日、米軍の最新鋭の無人機をホルムズ海峡上空で撃墜した。撃墜に用いたミサイルは、国産のものだとイランは主張している。今回の事態は、アメリカとイランのあいだに起こりかねない衝突の複雑さを浮き彫りにしている。

撃墜されたのは、アメリカの無人偵察機「RQ─4Aグローバルホーク」の一種だ。詳細の多くについてはまだ不確実だが、アメリカ中央海軍司令部は、ドローンがイランの精鋭部隊「イスラム革命防衛隊(IRGC)」によってホルムズ海峡上空で撃墜されたことを認めている。

アメリカとイランは、互いに相手の軍隊をテロ組織呼ばわりし、あれこれ言い争ってきた。だが、今回の撃墜では、2つの要素が際立っている。

ひとつは、ノースロップ・グラマン社製のアメリカの無人偵察機RQ-4が撃ち落されたのは、派生型も含めて、知られている限りにおいて今回が初めてという点だ。核不拡散を専門とするアナリストのファビアン・ヒンツは本誌に対し、RQ-4は「小型のプレデターとはわけが違う」と語った。プレデターは、2000年代の対テロ戦争で世界的に広く利用された無人機だが、RQ-4は「米軍史上、最も大型で最も高価な無人機」だとヒンツは述べた。

ふたつめに重要なのは、イランがRQ-4を撃墜するために使ったのは、地対空ミサイルシステム「ラアド(Raad)」の派生型だと公言した点だ。「まさかと思うが、万が一これが事実だとしたら、きわめて重大だ」と、ヒンツは言う。イランは国産のミサイルを使ったことになるからだ。

革命防衛隊はその後、「ホルダード月3日目」という名の地対空ミサイルシステムがRQ-4Aとされる物体に向けてミサイルを発射し、迎撃した様子、という映像を公開した。

イランは2011年12月にも、米軍の無人偵察機「RQ-170センチネル」を着陸させたと主張したことがあった。それもミサイルで撃墜したのではなく、革命防衛隊の電子戦部隊が同機を誘導して着陸させたと主張して(のちに無傷のRQ-170の画像を公開)、当時も国際的な騒ぎとなった。

無人機撃墜を受けたドナルド・トランプ米大統領は20日早朝、「イランはとても大きな過ちを犯した!」とツイートし、ホワイトハウスは直ちに会議を招集した。

イランはこれまで、軍事パレードで自国の兵器や短距離ミサイルなどを大々的に披露してきた。イランの軍備縮小を呼びかけるアメリカに対して、挑戦的な態度もしばしば見せた。アメリカがまさにイランから取り上げようとしているそうした兵器を、イランは、アメリカやイスラエルの局地的侵略に立ち向かうために必須の防衛手段だと見ている。

トランプと、イランの最高指導者アリー・ハメネイ師はともに、両国が激しく軍事衝突する可能性は低いとしてきたものの、相手国によるいかなる敵対行為に対しても対抗すると断言している。

(翻訳:ガリレオ)

magSR190625issue-cover200.jpg
※6月25日号(6月18日発売)は「弾圧中国の限界」特集。ウイグルから香港、そして台湾へ――。強権政治を拡大し続ける共産党の落とし穴とは何か。香港デモと中国の限界に迫る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

FRB議長、クック理事解任巡る最高裁の口頭弁論出席

ビジネス

カナダCPI、25年12月は2.4%上昇で予想上回

ビジネス

独企業の対米投資、25年にほぼ半減 貿易巡る不確実

ワールド

米最高裁が関税無効判断なら迅速に代替措置─USTR
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 2
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生物」が侵入、恐怖映像と「意外な対処法」がSNSで話題に
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    「死ぬところだった...」旅行先で現地の子供に「超危…
  • 6
    中国、欧米の一流メディアになりすまして大規模な影…
  • 7
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 8
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 9
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 10
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 7
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中