最新記事

米イラン

イランの無人機撃墜がアメリカにとって重大な理由

Iran's Missiles: Why Shooting Down of U.S. is Important and What It May Tell Us

2019年6月21日（金）16時00分
トム・オコナー

米ノースロップ・グラマン社製の、最も大きく最も高価な無人機（ RQ-4Aグローバルホークの派生型）　 U.S. Navy/ REUTERS

＜撃墜の詳細は不明だが、もし、米軍の最新鋭の無人機がイランの国産地対空ミサイルに撃ち落とされたというのが事実なら、アメリカにとっては衝撃だ＞

イランは6月20日、米軍の最新鋭の無人機をホルムズ海峡上空で撃墜した。撃墜に用いたミサイルは、国産のものだとイランは主張している。今回の事態は、アメリカとイランのあいだに起こりかねない衝突の複雑さを浮き彫りにしている。

撃墜されたのは、アメリカの無人偵察機「RQ─4Aグローバルホーク」の一種だ。詳細の多くについてはまだ不確実だが、アメリカ中央海軍司令部は、ドローンがイランの精鋭部隊「イスラム革命防衛隊（IRGC）」によってホルムズ海峡上空で撃墜されたことを認めている。

アメリカとイランは、互いに相手の軍隊をテロ組織呼ばわりし、あれこれ言い争ってきた。だが、今回の撃墜では、2つの要素が際立っている。

ひとつは、ノースロップ・グラマン社製のアメリカの無人偵察機RQ-4が撃ち落されたのは、派生型も含めて、知られている限りにおいて今回が初めてという点だ。核不拡散を専門とするアナリストのファビアン・ヒンツは本誌に対し、RQ-4は「小型のプレデターとはわけが違う」と語った。プレデターは、2000年代の対テロ戦争で世界的に広く利用された無人機だが、RQ-４は「米軍史上、最も大型で最も高価な無人機」だとヒンツは述べた。

ふたつめに重要なのは、イランがRQ-4を撃墜するために使ったのは、地対空ミサイルシステム「ラアド（Raad）」の派生型だと公言した点だ。「まさかと思うが、万が一これが事実だとしたら、きわめて重大だ」と、ヒンツは言う。イランは国産のミサイルを使ったことになるからだ。

革命防衛隊はその後、「ホルダード月3日目」という名の地対空ミサイルシステムがRQ-4Aとされる物体に向けてミサイルを発射し、迎撃した様子、という映像を公開した。

イランは2011年12月にも、米軍の無人偵察機「RQ-170センチネル」を着陸させたと主張したことがあった。それもミサイルで撃墜したのではなく、革命防衛隊の電子戦部隊が同機を誘導して着陸させたと主張して（のちに無傷のRQ-170の画像を公開）、当時も国際的な騒ぎとなった。

無人機撃墜を受けたドナルド・トランプ米大統領は20日早朝、「イランはとても大きな過ちを犯した！」とツイートし、ホワイトハウスは直ちに会議を招集した。

イランはこれまで、軍事パレードで自国の兵器や短距離ミサイルなどを大々的に披露してきた。イランの軍備縮小を呼びかけるアメリカに対して、挑戦的な態度もしばしば見せた。アメリカがまさにイランから取り上げようとしているそうした兵器を、イランは、アメリカやイスラエルの局地的侵略に立ち向かうために必須の防衛手段だと見ている。

トランプと、イランの最高指導者アリー・ハメネイ師はともに、両国が激しく軍事衝突する可能性は低いとしてきたものの、相手国によるいかなる敵対行為に対しても対抗すると断言している。

（翻訳：ガリレオ）

magSR190625issue-cover200.jpg
※6月25日号（6月18日発売）は「弾圧中国の限界」特集。ウイグルから香港、そして台湾へ――。強権政治を拡大し続ける共産党の落とし穴とは何か。香港デモと中国の限界に迫る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英、中東に戦闘機を移動　地域の安全保障支援へ＝スタ
2025.06.15

ワールド

イスラエル、イランガス田にも攻撃　応酬続く　米・イ
2025.06.15

ワールド

米首都で34年ぶり軍事パレード、トランプ氏誕生日　
2025.06.15

ワールド

米ミネソタで州議員が銃撃受け死亡、容疑者逃走中　知
2025.06.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：非婚化する世界
特集：非婚化する世界
2025年6月17日号（6/10発売）

非婚化・少子化の波がアメリカもヨーロッパも襲う。世界の経済や社会福祉、医療はどうなる？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ブラッド・ピット新髪型を「かわいい」「史上最高にかっこいい」とネット絶賛　どんなヘアスタイルに？
  • 2
    「サイドミラー1つ作れない」レアアース危機･第3波でパニック...中国の輸出規制が直撃する「グローバル自動車産業」
  • 3
    右肩の痛みが告げた「ステージ4」からの生還...「生きる力」が生んだ「現代医学の奇跡」とは？
  • 4
    林原めぐみのブログが「排外主義」と言われてしまう…
  • 5
    サイコパスの顔ほど「魅力的に見える」？...騙されず…
  • 6
    構想40年「コッポラの暴走」と話題沸騰...映画『メガ…
  • 7
    逃げて！背後に写り込む「捕食者の目」...可愛いウサ…
  • 8
    「結婚は人生の終着点」...欧米にも広がる非婚化の波…
  • 9
    4年間SNSをやめて気づいた「心を失う人」と「回復で…
  • 10
    メーガン妃の「下品なダンス」炎上で「王室イメージ…
  • 1
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の瞬間...「信じられない行動」にネット驚愕
  • 2
    大阪万博は特に外国人の評判が最悪...「デジタル化未満」の残念ジャパンの見本市だ
  • 3
    「セレブのショーはもう終わり」...環境活動家グレタらが乗ったガザ支援船をイスラエルが拿捕
  • 4
    「ママ...！」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 5
    「サイドミラー1つ作れない」レアアース危機･第3波で…
  • 6
    ブラッド・ピット新髪型を「かわいい」「史上最高に…
  • 7
    ふわふわの「白カビ」に覆われたイチゴを食べても、…
  • 8
    脳も体も若返る！ 医師が教える「老後を元気に生きる…
  • 9
    ファスティングをすると、なぜ空腹を感じなくなるの…
  • 10
    アメリカは革命前夜の臨界状態、余剰になった高学歴…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は？
  • 2
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 3
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない？ 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 6
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 7
    「ママ...！」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 8
    あなたも当てはまる？ 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 9
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 10
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中