最新記事

名門・ジョージタウン大学:世界のエリートが学ぶ至高のリーダー論

トランプ型かリベラル型か、パンドラの箱が開かれた時代のリーダー論

2019年6月14日(金)11時00分
前川祐補(本誌記者)

トランプ米大統領(右)と正反対、アメリカで史上最年少の大統領を目指すピート・ブーティジェッジ(左) From Left: Brian Snyder-REUTERS, Leah Millis-REUTERS

<これまで語られてきたリーダー像に欠如していたものは何だったのか、真のリーダーとはどのような素質を備えた人物なのか。リーダーシップ教育論の分野で権威的な評価を受けるサム・ポトリッキオ(米ジョージタウン大学教授)に、その答えを求めた>

いつの時代も人々はリーダーを語り、リーダーに希望を抱き、リーダーに失望し、それでも夢を託し続けてきた。

期待と裏切りのサイクルは現在も変わっていないが、今あらためてリーダー論を語る必要が出てきている。それはドナルド・トランプ米大統領の登場により、ポリティカル・コレクトネスというパンドラの箱が開かれたからだ。トランプに続けと各国でポピュリスト的指導者が台頭し、配慮や遠慮は悪とばかりに排斥的な直言を繰り返す指導者が世界に誕生している。

ただ、弱者や少数派に不寛容な国家指導者を非難するのはたやすいが、といってリベラルで包容力ある首脳が必ずしも国家運営に優れていたわけではない。

だとするならば、われわれが望むべき真のリーダーとはどのような資質を備えた人物なのか。これまで語られてきたリーダー像に欠如していたものは何だったのか。

ニューズウィーク日本版の最新号(6月18日号)では「名門・ジョージタウン大学:世界のエリートが学ぶ至高のリーダー論」特集を組み、その答えを米ジョージタウン大学のサム・ポトリッキオ教授に求めた。

ビル・クリントン元米大統領をはじめ、アメリカ行政の中枢機関である最高裁や国防総省、財務省やCIAのトップ、そして数々の各国首脳を輩出してきた全米有数の名門校ジョージタウン大学。そこで教鞭をとるポトリッキオは、29歳の若さで「全米最高の教授」に選ばれるなど、リーダーシップ教育論の分野で権威的な評価を受けている。同校だけでなく、毎年30カ国を訪れ各地のエリート校でも精力的に講演を行う。

magSR190614leadership-2.jpg

ジョージタウン大学のサム・ポトリッキオ教授 Rashit Shiriyazdanov

ポトリッキオに出会ったのは2015年6月。筆者がジョージタウン大学リーダーシッププログラムに参加した時だ。翌年の大統領選挙を控えて、アメリカ政界では候補者選びが話題の中心だった。プログラムでは連邦制について講義をしていたポトリッキオに対しても、当然のように大統領選の見通しについての質問が相次いだ。

当時の風潮では民主党のヒラリー・クリントンが大本命。内部分裂状態だった共和党は、勝利はおろか候補者の選定もままならない状態で、誰もその後の展開を予想する人はいなかった。ポトリッキオは丁寧に両党の状況を分析しながら、こう展望を述べたことを鮮明に記憶している。「第3勢力が出てくる可能性を否定できない」

大統領選に勝利したトランプは共和党候補者だったため、形式上は第3勢力ではなかった。ただ、トランプの政治思想やマニフェストは従来の保守路線と大きく異なり、いわゆるティーパーティー(共和党内の草の根保守)のスタンスとも違った。その意味で、トランプは実質的に第3勢力と言っても過言ではない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、石炭火力発電支援へ 国防総省に電力契約

ワールド

EU、CO2無償排出枠の見直し検討 炭素市場改革

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負

ビジネス

円続伸し153円台後半、ドルは弱い指標が重し
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中