最新記事

アメリカ社会

銃乱射でPTSDを受けるアメリカの医師たち 銃反対運動が救いに

2019年5月21日(火)14時10分

5月15日、全米ライフル協会(NRA)との最近の衝突が、銃撃事件の被害者治療にあたる医師たちの一部に、自らのトラウマを癒す方法を提示した。写真は4月、ニュージャージー州のルトガーズ大病院で撮影に応じるステファニー・ボン医師。提供写真(2019年 ロイター/ Keith Bratcher/Rutgers New Jersey Medical School)

全米ライフル協会(NRA)との最近の衝突が、銃撃事件の被害者治療にあたる医師たちの一部に、自らのトラウマを癒す方法を提示した。それは銃暴力への反対活動に参加することだ。

銃創を手当てした外科医が発症する心的外傷後ストレス障害(PTSD)は、イランやアフガニスタンの戦争に従事した兵士と同レベルとされる。外傷外科医らは、思ったことを発言することで、手術室に次々と運び込まれる被害者の治療にあたることが生む怒りや絶望に対処しやすくなると感じている。

「啓発活動への参加は、燃え尽き症候群に対処する1つの方法だ」。フィラデルフィアのテンプル大学病院で外傷外科医を務めるジェシカ・ベアード医師はそう語る。

医師たちとNRAの衝突は昨年11月、米国内科学会(ACP)が銃撃による死傷者防止と米国の死亡率について論文を出したことがきっかけだった。NRA側がこれに対し、「偉ぶった銃反対の医者たちは、自分たちの持ち場からはみ出るな」とツイートで警告したのだ。

これを受けて、ネット上で反発が沸き起こった。

全米の外傷外科医たちが、銃撃被害者を手術した後の血だらけの手術着や手術室の写真をソーシャルメディアに投稿し、「#ThisIsOurLane(これはわれわれの持ち場だ)」というハッシュタグを付けて抗議したのだ。

運動は広がった。ペンシルバニア州では、医師らが州議会に政策変更を働きかけるグループを作った。カナダでも、「銃からの保護を訴える医師たち」というグループが結成され、4月にデモ活動を行った。

医師たちの行動を、2018年2月に17人が犠牲となった米フロリダ州パークランドの高校で発生した銃撃事件を受けて、銃規制を訴える全米規模の抗議活動を主導した同校生徒になぞらえる専門家もいる。

「#ThisIsOurLaneの投稿は、外傷外科医が受けている銃暴力の影響を直接伝えた。銃撃被害者の治療によって受けているトラウマを訴える、われわれ流のやり方だった」と、ベアード医師は言う。

多くの医師にとってこれは、科学的または政治的に銃暴力と戦うため、行動を起こすきっかけになった。

ベアード医師は研究を選んだ。死や苦しみを軽減させるための公衆衛生上のテーマとして、銃暴力を取り上げた。

4月に公表した同医師の研究によると、フィラデルフィアで外傷治療に対応している3病院には約2カ月半で、被害者4人以上が同時に運び込まれる無差別銃撃事件に相当する数の銃撃被害者が運びこまれている。

もっと政治的なやり方を選んだ医師もいる。

ACPは、銃購入者の身元確認を義務付けたり、家庭内暴力をふるう購入者のチェックを厳しくするなどの「合法火器の購入に対する適切な規制」を含めた対策を支持している。

やはりテンプル大病院で外傷外科医を務めるゾー・メア医師は、「銃傷害防止を目指す外傷センター連合」の設立にかかわった。同連合では、ペンシルバニア州議会に対し、政策変更を訴えている。

同連合の最初の活動は、法的に「危険」とみなされる人物から当局が銃を没収できるようにする法案を支持することだった。

メア氏は、米国の年間4万人近くに上る銃撃犠牲者の多くは防ぐことができた、という考えが、活動の原動力になっていると話す。

「現実的に予防可能なこの公衆衛生上の危機と戦うために、私を奮い立たせるこの力は、確実に私を『燃え尽き症候群』から守ってくれている」と、メア氏は言う。

NRAは、こうした研究は、米憲法修正第2条で保証された銃を保持する権利を制限するために行われているとして反対している。NRAは、コメントの求めに応じなかった。

ニュース速報

ワールド

英議会がEU離脱採決を先送り、ジョンソン首相は延期

ビジネス

政策余地ある、必要なら追加緩和検討=黒田日銀総裁

ビジネス

米国株は下落、ボーイングとJ&Jが重し

ワールド

焦点:英経済に「相当厳しい」新ブレグジット協定案

MAGAZINE

特集:AI vs. 癌

2019-10・22号(10/16発売)

ゲノム解析と人工知能で最適な治療薬を発見する究極の癌治療が人類を「最後の敵」から救う日

人気ランキング

  • 1

    韓国は、日本の対韓感情が大きく悪化したことをわかっていない

  • 2

    ヘイトに立ち向かったK-POPアイドル、ソルリ追悼写真集

  • 3

    中国の探査機が月に持ち込んだ植物の種、ハエの卵......で起きていたこと

  • 4

    性行為を拒絶すると立ち退きも、家主ら告発

  • 5

    韓国・文在寅の賃上げ政策が招いたこと──映画館からス…

  • 6

    イランで逮捕された「ゾンビ女」の素顔

  • 7

    韓国訪問中に消えた9人のベトナム外交団員 公安当局…

  • 8

    交尾をめぐって噛みつき合う、暴力まみれのサメの日常

  • 9

    日本と韓国の危険なゲームが世界経済を殺す

  • 10

    ラグビーW杯で考えさせられる、日本の「おもてなし力」

  • 1

    韓国で長引く日本製品不買運動、韓国企業への影響が徐々に明らかに

  • 2

    写真撮影で「怪しいOKサイン」を出したテーマパークのスタッフが解雇

  • 3

    イランで逮捕された「ゾンビ女」の素顔

  • 4

    「OK」のサインは白人至上主義のシンボルになったの…

  • 5

    韓国は、日本の対韓感情が大きく悪化したことをわか…

  • 6

    繁殖を止めるために遺伝子組み換えされた蚊、自然界…

  • 7

    「独島が韓国の領土であるとの証拠は何もない」韓国…

  • 8

    米韓関係の険悪化も日本のせい⁉ 文在寅がまた不安な…

  • 9

    ハワイで旅行者がヒトの脳に寄生する寄生虫にあいつ…

  • 10

    コモドドラゴンの体内に「鎧(よろい)」があること…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月
  • 2019年7月
  • 2019年6月
  • 2019年5月