最新記事

イラン

イランも臨戦態勢に──戦争を避ける最後のチャンス

Iran Military Leader Says, ‘This is the Most Decisive Moment for the Islamic Revolution’

2019年5月17日（金）18時15分
トム・オコナー

イランの最高指導者ハメネイ師は「戦争は望んでいない」と言うが　Caren Firouz-REUTERS

＜アメリカとイラン、どちらも「戦争は避けたい」と言うが、準備は着々と進んでいる＞

イランの精鋭部隊「革命防衛隊」のトップが、アメリカとの軍事衝突が迫っている、と警鐘を鳴らした。同時に、どのような展開になってもイランが最終的に勝利すると鼓舞した。

イラン政権に近いタスニム通信の報道によると、革命防衛隊の副司令官から新司令官に先月任命されたばかりのホセイン・サラミは、5月15日に出席した式典でイランが「敵国との全面対決」に近づいていると警告した。

今月アメリカは、イランの脅威が高まっているとして空母エイブラハム・リンカーンを中心とする打撃群と、核搭載可能な戦略爆撃機による部隊を中東に派遣した。さらに15日、イランの隣国イラクから、緊急要員以外の大使館職員らの退避を命じた。

緊張が高まる中でサラミ司令官は、1978～1979年のイラン革命を引き合いに出した。イラン革命でイランは、アメリカが支援するパーレビ国王を追放し、イスラム教シーア派の法学者が権力を掌握する今のイスラム共和制を樹立した。その現体制が、存亡の危機が迫っている──。

「イスラム共和制に重大な危機が迫っている。敵国は可能な限りの攻撃能力を従えて戦場にやって来た」とサラミは述べた。

ホルムズ海峡は渡せない

サラミはトランプ政権の「最大限の圧力をかける戦略」は、イランの「抵抗、粘り、忍耐」によって最終的に頓挫するだろう、と続けた。「我々の敵は限界だ。表面は強く見えるが、内側から骨粗しょう症を起こしている」

米政府はこの数週間、イランやイランが支援する代理武装勢力が、中東でのアメリカの関係機関への攻撃を企てている、とイランの脅威を強調してきた。ジョン・ボルトン米大統領補佐官（国家安全保障担当）は5月5日、イランの攻撃計画に関して「不安な兆候がある」と言った。実際翌週には、ホルムズ海峡近くのオマーン湾で6隻の石油タンカーが相次いで攻撃される事件が起きた。

世界全体の原油海上輸送の約3分の1が通過するホルムズ海峡は、アメリカ、イラン双方から最重要の戦略的要衝と見なされ、両陣営が睨み合いを続けている。ドナルド・トランプ米大統領がイラン核合意からの離脱を決定した昨年5月以降、対立の度合いは強まるばかりだ。

次のページイスラエルからのニセ情報？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中