最新記事

フランス

ノートルダム大聖堂、再建への道は遠い

“This Restoration Will Take at Least a Decade”

2019年4月26日(金)13時00分
マイケル・ハーシュ(フォーリン・ポリシー誌記者)

火災発生翌日のノートルダム大聖堂の中には、崩れ落ちた屋根が CHRISTOPHE PETIT TESSONーPOOLーREUTERS

<独特の建築様式と「経年劣化」がネックに――火災で屋根全体が崩落した大聖堂の危うい現状>

めったにない手法でパリのノートルダム大聖堂の研究を究めた人物――それが米デューク大学のキャロライン・ブルゼリアス名誉教授(美術・美術史)だ。

ノートルダム大聖堂は4月15日夜に大火災に見舞われたが、幸いにも全焼という悲劇は免れた。それでも、ブルゼリアスだからこそ分かっていることがある。この大聖堂は今も非常に危うい状態にあるのだ。

ゴシック様式大聖堂の専門家であるブルゼリアスは、大規模清掃作業のためノートルダム大聖堂に足場が組まれた約40年前、この信仰の場を徹底的に調査。のちに、建築構造上の利点と弱点を詳しく検証する学術論文を執筆した。

再建への道のりはどれほど厳しいものになるのか。火災発生の翌日、フォーリン・ポリシー誌記者マイケル・ハーシュがブルゼリアスに話を聞いた。

***


――火災による被害は、昨夜の時点で危惧されたほどひどくはなかったようだが。

損壊の規模と箇所を正確に把握するにはかなり時間がかかるだろう。(大聖堂には)ステンドグラスや祭壇があり、構造面や建築面の要素もある。それぞれの分野の専門家に分析してもらわなければならない。

私が特に懸念しているのは石材でできた壁の状態だ。今回の火災は大規模で、炎は極めて高温だった。石が燃えることはないが、高熱によって深刻な損傷を受ける場合がある。ボールト(アーチ状の天井部)と壁面上部を全て、詳しく調べなければならない。

断言はできないが、再建には少なくとも10年はかかると予想する。重要な点は建物を覆うことだ。現在むき出しになっているボールトの上部表面、そして建物の下階を水や悪天候から保護する方策を講じなければ。

――あなたはノートルダム大聖堂の構造や歴史を調査しているが、火災直前の時点で大聖堂はどの程度まで脆弱だったのか。火災発生時に改修工事が行われていたのには、それなりの理由があったはずだ。

訪問者の目に付かない箇所で修復が急務になっていた。具体的に言えば、ボールト上部と屋根の間に位置する巨大な木製の骨組みだ。

この部分の木材は古く、何世紀にもわたって夏場は熱せられ、冬場は凍り付き、非常に燃えやすくなっていた。今回の火災がこれほどひどかったのはそのせいだ。古い木材が激しく燃え、次から次に火が移った。

――それでも、多くが焼失を免れたのは奇跡のようなもの?

そのとおり。昨夜遅くに大聖堂内の画像を見たときは本当に安心した。崩落した尖塔や梁が突き刺さったボールトは、ごく少数だったようだ。

残りのボールトがどうなっているか、今はまだ分からない。鎮火後も、構造が弱体化しているために何かが崩れ落ちてくる恐れがある。

ゴシック様式の大聖堂は力学を活用した構造になっている。外へと押し出すボールトを、フライング・バットレス(飛梁)が内側に押し返して支える仕組みが損なわれたら、とても危険な状態になりかねない。

――大聖堂内に納められていた聖遺物の多くも、ステンドグラスの傑作「バラ窓」も無事だったようだ。

とてもうれしいニュースだ。問題になるのはどこが集中的に燃えたか、だ。ノートルダムの最も美しい窓のいくつかは、北翼廊と南翼廊に位置していた。それらが残ったのなら、ひざまずいて感謝しなければ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国万科、債権者が社債償還延期を拒否 デフォルトリ

ワールド

トランプ氏、経済政策が中間選挙勝利につながるか確信

ビジネス

雇用統計やCPIに注目、年末控えボラティリティー上

ワールド

米ブラウン大学で銃撃、2人死亡・9人負傷 容疑者逃
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 5
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 6
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中