最新記事

中国空母

中国が2035年までに原子力空母4隻を建造、米軍と並ぶ

China to Build 4 New Nuclear-Powered Aircraft Carriers By 2035

2019年2月15日(金)14時30分
マドゥール・デーブ

中国は今後、空母6隻態勢を構築したいという構想を持っている REUTERS

<中国海軍の軍事力は米海軍に匹敵するレベルにまで増強されるが、戦闘経験不足のために戦闘力では及ばない>

中国海軍は、2035年までに米海軍に追い付くことを目標に、戦闘機を搭載できる新たな原子力空母4隻を建造する計画だ。中国海軍は現在2隻の空母を所有していることから、最終的には空母6隻による戦闘態勢を構築する構想だ、と香港のサウスチャイナ・モーニングポスト紙が今月13日に報じた。

中国の新たな空母には、現行の蒸気式カタパルトよりも戦闘機の射出が容易な電磁式カタパルト(EMALS)が搭載される。これで中国海軍の装備は米海軍に匹敵するが、中国海軍には実際の戦闘経験が不足しているという問題がある。

「電磁式カタパルトが搭載された原子力空母は、2035年までに海軍に配備される見通しだ。これによって中国海軍の空母は6隻になるが、戦線に投入されるのは4隻だろう」と、中国海軍の元駆逐艦乗組員で軍事専門家のワン・ユンフェイは同紙の取材に答えている。ワンはまた、米軍と同レベルに達するまで中国は軍事力を増強しなければならない、と話している。

ワンはさらに、中国の景気減速は空母の建造予算に影響しないだろうし、もし影響したとしても、軍事支出全体の中で調整することで海軍全体の近代化が止まることはないだろう、と見ている。

「中国軍の近代化のための予算は、例え中国が武力で台湾を統一すると決断してもカットされることはない。戦争を想定したシナリオでも、中国政府はインフラ整備等の支出は減らすかもしれないが、軍事支出は増やすだろう」

複数の原子力空母による戦闘態勢

習近平(シー・チンピン)国家主席は、2035年までに人民解放軍を近代化し、2050年までに世界トップクラスの軍事力となるよう指示している。この近代化の中で、陸軍部隊を減らして空軍、海軍にもっと予算を割くように命じている。

中国の通常型空母「002型」の建造は2018年に開始され、中国で初めて電磁式カタパルトが装備される。香港の軍事テレビコメンテーター、ソン・チョンピンは、「電磁式カタパルトを装備した通常型空母は『002型』だけになるだろう。今後中国は、複数の原子力空母による戦闘態勢を構築するからだ」と話している。

現在、中国は2012年に就役した空母「遼寧」だけが実戦配備され、国産空母「001A型」はまだテスト段階にある。「遼寧」は旧ソ連で設計された船体を建造途中でウクライナから購入して中国で完成させた空母で、乗組員の訓練に使用されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高市首相、応援演説で円安メリットに言及 米関税のバ

ワールド

米政府機関の一部が閉鎖、短期間の公算 予算案の下院

ビジネス

中国1月製造業PMIが50割れ、非製造業は22年1

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 8
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 8
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 9
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中