最新記事
イギリス

英空港を襲ったドローン騒ぎ、「そもそもドローンなんかなかった」!?

2018年12月25日(火)18時30分
松丸さとみ

REUTERS/Toby Melville

<ロンドン南部のガトウィック空港にドローンが入り込み、19日から21日まで滑走路は断続的に閉鎖。35万人以上が影響を受けたが、「そもそもドローンはなかった可能性がある」との見方も出てきた...>

乗客14万人が足止め、影響を受けたのは35万人に上るとも

イギリス人たちが1年で最も楽しみにしている時期と言えるのが、クリスマスだ。しかしクリスマスを休暇先で過ごそうと心躍る思いで空港へ向かったのに、そこで足止めを食うはめになった人たちが続出した。

クリスマスを目前にした先週19日、ロンドン南部にあるガトウィック空港に不審なドローンが入り込み、航空機の発着ができなくなったのだ。ガトウィック空港は英国第2の規模を誇り、国際便も多く乗り入れている。ドローンが見つかっ た19日から、容疑者2人が逮捕される21日まで、3日間にわたって滑走路は断続的に閉鎖された。

テレグラフ紙がガトウィック空港の広報担当者の話として伝えたところによると、この間、約1000便がキャンセルまたは着陸場所の変更を余儀なくされ、乗客14万人が影響を受けたという。英デイリーメール紙は、今回の混乱でクリスマス休暇を予定通り過ごせなかった人の数は35万人に上ったとしている。

「そもそもドローンなんてなかった」との見方も

最初にドローンが見つかったのは、19日の夜9時ごろ。すぐに数百のフライトがキャンセルされ、行き場をなくした乗客が空港内に溢れかえった。英ガーディアン紙(22日付)によると、当局が点検し運行を再開しようとするたびにどこからともなくドローンがまた現れ、断続的にフライトが再開したりキャンセルしたりという状態が続いたという。

サセックス警察は21日、47歳の男性と54歳の女性を容疑者として逮捕した。民間航空便用の空港で運行や人命の安全を脅かした疑いだった。しかし、36時間の拘束の後、「もはや容疑者ではない」として2人は釈放された。さらに、この事件を担当する巡査長が「そもそも最初からドローンなんてなかった可能性がある」と発言したことで、この騒ぎは謎に包まれた。ドローンがガトウィック空港の空域に侵入している様子をとらえた画像や動画は1本もないというのだ。

とは言え、ドローンの目撃情報は19〜21日の3日間で合計67件届いており、前述の巡査長は後にドローンは実際に飛んでいたとの見方を改めて示した。23日付のガーディアンによると、壊れたドローンも発見されており現在警察が詳しく調べているが、証拠は雨で流されてしまった可能性があるという。ガトウィック空港側は、犯人逮捕につながる情報を提供した人には5万ポンド(約700万円)の懸賞金を提供するとしている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米、EUにメタン排出法の適用除外を要求=政府文書

ビジネス

ウォン安と不動産価格上昇、過剰流動性だけが背景では

ビジネス

12月の豪消費者信頼感指数、悲観論が再び優勢 物価

ビジネス

ベトナムEVビンファスト、対インドネシア投資拡大へ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 8
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中