最新記事

AI医療

自殺者を追い詰める「心の因子」を、AIアルゴリズムが洗い出す

Preventing Suicide

2018年11月29日(木)17時00分
マシュー・ハットソン、佐伯直美(本誌記者)

自殺の要因を特定するのは難しい Spukkato/iStock.

<予測困難で増加に歯止めがかからない自殺――AIのアルゴリズムとSNSの活用でその要因が飛躍的に解明できる?>

今や自殺は、世代や地域を問わず深刻化する難題の一つ。WHO(世界保健機関)によれば、世界の自殺件数は年間80万件を超え、15~29歳の年齢層では2番目に多い死因となっている。アメリカで16年に自殺で亡くなった人は約4万5000人。99年から30%近く増加した。

自殺を事前に察知する術を見いだそうと、長年さまざまな研究が行われてきたが、いまだ突破口となりそうな成果はなきに等しい。しかしここにきて、意外な分野から「救世主」が現れるかもしれないとの期待が高まっている。AI(人工知能)が大きな飛躍をもたらす可能性があるというのだ。

そもそも自殺予測の大きな「壁」の一つは、要因を特定するのが難しいこと。鬱状態の人が自ら命を絶つ可能性が高いことを考えれば意外かもしれないが、自殺は多くの変数が絡み合った複雑なものだからだ。

17年にアメリカ心理学会の「心理学紀要」に発表された研究では、遺伝子や精神疾患、虐待など3428の危険因子を扱った過去50年の論文365本をメタ分析(複数の研究の分析結果の分析)。その結果、自殺を予測する上で1つの危険因子が臨床的に有意であることはない、との結論が出た。

そこで研究者らが提案するのが、数々の危険因子から有用なパターンを見つけるAIのアルゴリズムの開発だ。バンダービルト大学医療センターのコリン・ウォルシュ助教らが、17年にクリニカル・サイコロジカル・サイエンス誌で発表した研究は、その将来性を示している。

同研究では、自殺未遂や自傷行為で入院した患者3250人と、自殺未遂の経験がない患者1万2695人のカルテを比較。人種や年齢、薬の服用、既往症など診察で得られるデータに限定してコンピューターに機械学習させ、1週~2年間の期間で自殺を予測できそうなパターンを見つけ出させた。

するとAIアルゴリズムの予測精度は「2年以内に自殺を試みる可能性」で86%、「1週間以内」では92%に達した。ちなみに前述のメタ分析では、各種要因の精度は約58%だった。

ただし、実際にこうしたアルゴリズムを活用する上では、データの共有法やプライバシーの問題など、課題は数多い。さらに、詳しい情報のない不特定多数の人を対象にすることができないという問題もある。

その点でまったく違うアプローチが、昨年11月からフェイスブックが世界各地(EUを除く)で始めた自殺予防の取り組みだ。AIを活用して利用者の投稿や動画をスキャンし、自殺の可能性を示唆するものを抽出。危険性が高いと判断された場合は同社の専門対策チームに通知され、利用者本人やその友人に電話相談の利用を提案したり、必要に応じて各地域の自殺防止対策組織に連絡するというものだ。

MAGAZINE

特集:日本人が知るべきMMT

2019-7・23号(7/17発売)

アメリカの政治家が声高に主張する現代貨幣理論(MMT)は経済学の「未来の定説」になり得るのか

人気ランキング

  • 1

    子宮内共食いなど「サメの共食い」恐怖の実態

  • 2

    巨大なホホジロザメが一匹残らず逃げる相手は

  • 3

    シャチがホホジロザメを餌にし始めた

  • 4

    家畜のブタが人食いブタに豹変──ロシア

  • 5

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

  • 6

    マイナス40度でミニスカ女子大生の脚はこうなった

  • 7

    苦境・韓国の中国離れはトランプに大朗報

  • 8

    韓国・文在寅大統領「対北朝鮮制裁違反という日本の…

  • 9

    異例の猛暑でドイツの過激な「ヌーディズム」が全開

  • 10

    歴史問題に根ざす日本と韓国「半導体輸出規制」対立…

  • 1

    子宮内共食いなど「サメの共食い」恐怖の実態

  • 2

    輸出規制、韓国政府の無策を非難する韓国メディア

  • 3

    同性愛を公言、ヌードも披露 女子サッカー米代表のミーガン・ラピノー

  • 4

    日本の重要性を見失った韓国

  • 5

    国歌斉唱で胸に手を当てる、なでしこジャパンに違和感

  • 6

    異例の猛暑でドイツの過激な「ヌーディズム」が全開

  • 7

    トランプ亜流にも劣る、韓国への素材輸出規制

  • 8

    4万年前の線虫も......氷河や永久凍土に埋もれてい…

  • 9

    韓国より低い日本の最低賃金 時給1000円払えない企…

  • 10

    巨大なホホジロザメが一匹残らず逃げる相手は

  • 1

    世界最大級のネコ、体重320キロのアポロを見て単純に喜んではいけない

  • 2

    自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

  • 3

    若年層の頭蓋骨にツノ状の隆起ができていた......その理由は?

  • 4

    異例の猛暑でドイツの過激な「ヌーディズム」が全開

  • 5

    日本の重要性を見失った韓国

  • 6

    マイナス40度でミニスカ女子大生の脚はこうなった

  • 7

    2100年に人間の姿はこうなる? 3Dイメージが公開

  • 8

    テスラの半自動運転システムで居眠りしたまま高速を5…

  • 9

    地下5キロメートルで「巨大な生物圏」が発見される

  • 10

    全長7mの巨大ヘビが女性を丸のみ インドネシア、…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
ニューズウィーク日本版編集部員ほか求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年7月
  • 2019年6月
  • 2019年5月
  • 2019年4月
  • 2019年3月
  • 2019年2月