最新記事

AI医療

自殺者を追い詰める「心の因子」を、AIアルゴリズムが洗い出す

Preventing Suicide

2018年11月29日(木)17時00分
マシュー・ハットソン、佐伯直美(本誌記者)

自殺の要因を特定するのは難しい Spukkato/iStock.

<予測困難で増加に歯止めがかからない自殺――AIのアルゴリズムとSNSの活用でその要因が飛躍的に解明できる?>

今や自殺は、世代や地域を問わず深刻化する難題の一つ。WHO(世界保健機関)によれば、世界の自殺件数は年間80万件を超え、15~29歳の年齢層では2番目に多い死因となっている。アメリカで16年に自殺で亡くなった人は約4万5000人。99年から30%近く増加した。

自殺を事前に察知する術を見いだそうと、長年さまざまな研究が行われてきたが、いまだ突破口となりそうな成果はなきに等しい。しかしここにきて、意外な分野から「救世主」が現れるかもしれないとの期待が高まっている。AI(人工知能)が大きな飛躍をもたらす可能性があるというのだ。

そもそも自殺予測の大きな「壁」の一つは、要因を特定するのが難しいこと。鬱状態の人が自ら命を絶つ可能性が高いことを考えれば意外かもしれないが、自殺は多くの変数が絡み合った複雑なものだからだ。

17年にアメリカ心理学会の「心理学紀要」に発表された研究では、遺伝子や精神疾患、虐待など3428の危険因子を扱った過去50年の論文365本をメタ分析(複数の研究の分析結果の分析)。その結果、自殺を予測する上で1つの危険因子が臨床的に有意であることはない、との結論が出た。

そこで研究者らが提案するのが、数々の危険因子から有用なパターンを見つけるAIのアルゴリズムの開発だ。バンダービルト大学医療センターのコリン・ウォルシュ助教らが、17年にクリニカル・サイコロジカル・サイエンス誌で発表した研究は、その将来性を示している。

同研究では、自殺未遂や自傷行為で入院した患者3250人と、自殺未遂の経験がない患者1万2695人のカルテを比較。人種や年齢、薬の服用、既往症など診察で得られるデータに限定してコンピューターに機械学習させ、1週~2年間の期間で自殺を予測できそうなパターンを見つけ出させた。

するとAIアルゴリズムの予測精度は「2年以内に自殺を試みる可能性」で86%、「1週間以内」では92%に達した。ちなみに前述のメタ分析では、各種要因の精度は約58%だった。

ただし、実際にこうしたアルゴリズムを活用する上では、データの共有法やプライバシーの問題など、課題は数多い。さらに、詳しい情報のない不特定多数の人を対象にすることができないという問題もある。

その点でまったく違うアプローチが、昨年11月からフェイスブックが世界各地(EUを除く)で始めた自殺予防の取り組みだ。AIを活用して利用者の投稿や動画をスキャンし、自殺の可能性を示唆するものを抽出。危険性が高いと判断された場合は同社の専門対策チームに通知され、利用者本人やその友人に電話相談の利用を提案したり、必要に応じて各地域の自殺防止対策組織に連絡するというものだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、中東情勢悪化で安全資産志向

ビジネス

米国株式市場=下落、イラン情勢を警戒

ワールド

トランプ氏、イランの米領土攻撃懸念せず FBIは脅

ワールド

米軍、イラン機雷敷設船28隻を破壊=トランプ氏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 6
    「邪悪な魔女」はアメリカの歴史そのもの...歌と魔法…
  • 7
    イランがドバイ国際空港にドローン攻撃...爆発の瞬間…
  • 8
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 9
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 10
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 5
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中