最新記事

AI医療

自殺者を追い詰める「心の因子」を、AIアルゴリズムが洗い出す

Preventing Suicide

2018年11月29日(木)17時00分
マシュー・ハットソン、佐伯直美(本誌記者)

自殺の要因を特定するのは難しい Spukkato/iStock.

<予測困難で増加に歯止めがかからない自殺――AIのアルゴリズムとSNSの活用でその要因が飛躍的に解明できる?>

今や自殺は、世代や地域を問わず深刻化する難題の一つ。WHO(世界保健機関)によれば、世界の自殺件数は年間80万件を超え、15~29歳の年齢層では2番目に多い死因となっている。アメリカで16年に自殺で亡くなった人は約4万5000人。99年から30%近く増加した。

自殺を事前に察知する術を見いだそうと、長年さまざまな研究が行われてきたが、いまだ突破口となりそうな成果はなきに等しい。しかしここにきて、意外な分野から「救世主」が現れるかもしれないとの期待が高まっている。AI(人工知能)が大きな飛躍をもたらす可能性があるというのだ。

そもそも自殺予測の大きな「壁」の一つは、要因を特定するのが難しいこと。鬱状態の人が自ら命を絶つ可能性が高いことを考えれば意外かもしれないが、自殺は多くの変数が絡み合った複雑なものだからだ。

17年にアメリカ心理学会の「心理学紀要」に発表された研究では、遺伝子や精神疾患、虐待など3428の危険因子を扱った過去50年の論文365本をメタ分析(複数の研究の分析結果の分析)。その結果、自殺を予測する上で1つの危険因子が臨床的に有意であることはない、との結論が出た。

そこで研究者らが提案するのが、数々の危険因子から有用なパターンを見つけるAIのアルゴリズムの開発だ。バンダービルト大学医療センターのコリン・ウォルシュ助教らが、17年にクリニカル・サイコロジカル・サイエンス誌で発表した研究は、その将来性を示している。

同研究では、自殺未遂や自傷行為で入院した患者3250人と、自殺未遂の経験がない患者1万2695人のカルテを比較。人種や年齢、薬の服用、既往症など診察で得られるデータに限定してコンピューターに機械学習させ、1週~2年間の期間で自殺を予測できそうなパターンを見つけ出させた。

するとAIアルゴリズムの予測精度は「2年以内に自殺を試みる可能性」で86%、「1週間以内」では92%に達した。ちなみに前述のメタ分析では、各種要因の精度は約58%だった。

ただし、実際にこうしたアルゴリズムを活用する上では、データの共有法やプライバシーの問題など、課題は数多い。さらに、詳しい情報のない不特定多数の人を対象にすることができないという問題もある。

その点でまったく違うアプローチが、昨年11月からフェイスブックが世界各地(EUを除く)で始めた自殺予防の取り組みだ。AIを活用して利用者の投稿や動画をスキャンし、自殺の可能性を示唆するものを抽出。危険性が高いと判断された場合は同社の専門対策チームに通知され、利用者本人やその友人に電話相談の利用を提案したり、必要に応じて各地域の自殺防止対策組織に連絡するというものだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 9
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 10
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中