最新記事

軍事

【動画】ロシア軍機が米軍機をインターセプト

Watch: Russian Fighter Jet Intercepts US Navy Aircraft Over Black Sea

2018年11月7日（水）16時00分
ススミタ・スレシュ

モスクワ郊外の航空ショーでアクロバット飛行を見せるSu-27　（2015年8月）Maxim Shemetov-REUTERS

＜黒海上空を飛ぶ米軍偵察機にロシア軍機が2度、異常接近。乱気流と振動を起こした＞

11月5日（現地時間）、ロシアの戦闘機が米軍の偵察機に危険を顧みないプロらしからぬ方法で近づく異常接近（ニアミス）事件があった。アメリカ海軍第6艦隊（ヨーロッパ、アフリカ担当）の報道官が発表した声明によると、ニアミスが起きたのは黒海上空の国際空域だった。

声明では、ロシアの戦闘機SU-27と米海軍の偵察機EP-3の異常接近は、25分にわたって続いたと述べている。CNNの取材に答えた米軍の幹部3人は、ロシア側の戦闘機は米軍機の前を高速のまま通過したと証言した。

CNNによると、ロシアの戦闘機は最初、高速で米軍機の前を通過、その後乱気流が起こったと米軍機の乗組員は報告している。直後、Su-27は再びEP3に接近し、機体を傾ける操作をしながらアフターバーナーで一気に加速したという。米軍機の乗組員はその時、機体の振動を感じたと言っている。

米海軍は以下のように述べている。「EP-3の乗組員は、最初の異常接近により乱気流、2度目には振動が起きたと報告している。（中略）異常接近は無責任な行動だ」

（アメリカ海軍：黒海でロシアのSU-27戦闘機が米EP-3偵察機を妨害。操縦士と乗組員を危険にさらした）


声明は、以下のように続けた。「我々はロシア軍に対し、安全を確保し不測の事態を防ぐために定められた国際基準に従って行動するよう要求する。1972年に定められた海上事故防止協定（INCSEA）もその一つだ。基準から逸脱した行為は判断ミス、ひいては空中衝突のリスクを高める」。そして、米軍機は国際法に従って飛行しており、「このようなロシアの行動を引き起こすような行為は行っていない」と付け加えた。

普通の接近とは正反対

米軍幹部はCNNに対し、ロシアの戦闘機がEP-3にどこまで近づいたかは推測できないと述べている。ただし、今回のニアミスが安全か否かを判断する上では、距離よりは飛行時の挙動がカギとなるという。

米国防総省のエリック・パホン報道官は、「ロシア機はアフターバーナーで加速し、（米軍機は）大きく揺れた」と言う。「この行動で我々は警戒した......あまりに近くまで接近していたからだ」と述べた上で、EP-3はトランスポンダー（自動送受信無線機）をオンにしていたが、ロシア機との間に交信はなかったことを明らかにした。「彼らが無線通信を行わなかったため危険が増した」

在駐米ロシア大使館も5日、この件に関し公式ツイッターで短い声明を発表。ロシア機は「必要なすべての安全手順に従っていた」とした。

（在米ロシア大使館：Su-27からアメリカのEP-3偵察機を発見、追尾すると連絡があった。ロシアの領空を侵犯させないためだ）


「ネイビー・タイムズ」紙が指摘するように、ロシア軍機による接近は日常的に起きている。国防総省の幹部によれば、その大半は安全かつプロフェッショナルなやり方で行われている。しかし今回の一件は、こうした通常の接近とは180度異なるものだったと、パホンは強調した」

（翻訳：ガリレオ）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ミネソタ州に兵士1500人派遣も、国防総省が準備命
2026.01.18

ワールド

ＥＵとメルコスルがＦＴＡに署名、25年間にわたる交
2026.01.18

ワールド

トランプ氏、各国に10億ドル拠出要求　新国際機関構
2026.01.18

ワールド

米政権、ベネズエラ内相と接触　マドゥロ氏拘束前から
2026.01.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号（1/14発売）

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向｣語る中､途方に暮れる個人旅行者たち
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 5
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 6
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」…
  • 7
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 10
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 6
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 9
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 10
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中