最新記事

中東

サウジvsトルコ、その対立の根源

A Historic Islamic Rift

2018年10月27日(土)16時00分
ムスタファ・アクヨル(米ケイトー研究所上級研究員)

トルコを訪問したサウジアラビアのサルマン国王とエルドアン大統領(アンカラ、16年4月) Umit Bektas-REUTERS

<著名ジャーナリスト殺害事件の裏には2つのスンニ派国家の300年来の確執がある>

サウジアラビアの著名ジャーナリスト、ジャマル・カショギがトルコ・イスタンブールのサウジ総領事館で惨殺されたのは、どうやら間違いなさそうだ。

凶行の背後に「改革派」で鳴らすサウジ皇太子ムハンマド・ビン・サルマンの影がちらついている。しかし問題の根はもっと深い。実を言えば、トルコ・サウジ間には信仰と地域の覇権をめぐる歴史的な確執がある。

そもそも両国は同じイスラム教スンニ派に属しているが、その信仰の「バージョン」が異なる。そのため互いに異なる道を歩んできて、今も異なる世界観を抱いている。

始まりは18世紀だ。いま「中東」と呼ばれている地域の大部分は、オスマン帝国領だった。都はコンスタンティノープル(現イスタンブール)、権力を握っていたのはトルコ人と、バルカン半島のイスラム教徒だ。一方、イスラムの聖地メッカとメディナがあるヒジャーズ(アラビア半島の西部)は文化的にも政治的にも後進地域だった。

そんなアラビア半島の過疎地で、1740年代に頭角を現したのが法学者のムハンマド・イブン・アブドゥル・ワッハーブだ。「真のイスラム」の復活を目指すワッハーブは、シーア派のみならずオスマン帝国バージョンのスンニ派をも「背教者」と決め付けた。彼にとって、聖廟崇拝などの要素を持ち込んだトルコ人の信仰は、イスラム法を勝手に「改変」する許し難い異端にほかならなかった。

このワッハーブに共鳴したのが、今のサウド王朝の始祖とされるムハンマド・イブン・サウドだ。2人はオスマン帝国から独立して第1次サウド王国を築き、その領土も野望も膨らませていった。1801年にはイラク中部のシーア派の聖地カルバラでシーア派住民を虐殺し、その2年後にはメッカを占領した。しかし1812年にはオスマン帝国が配下のエジプトを動かして鎮圧に乗り出し、追われたワッハーブ派は砂漠に逃れるしかなかった。

「エルドアン教」の台頭

1856年、同盟国イギリスの影響もあって、オスマン帝国は大胆な改革を断行。アラビア半島(メッカを含む)で横行していた奴隷貿易を禁じたのだ。

これに怒った奴隷商人に押されて、メッカの指導者アブドゥル・ムッタリブはオスマン帝国の信仰に「異端」を宣告。当時のオスマン帝国の政治家アフメド・ジャブデト・パシャの記録によれば、異端とされたことには「女性が肌を露出することや父または夫と離れて過ごすことを許し、女性に離婚の権利を与えたこと」も含まれていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

IMF、25日に対米審査公表 ドル「歴史的平均に近

ワールド

米南部州がアップル提訴、iCloudの児童性的虐待

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 「10日以内」に対応

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 5
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中