最新記事

ヘルス

「スマホの電磁波で癌になる」は本当か

DO CELL PHONESCAUSE CANCER?

2018年10月30日(火)18時00分
ロニー・コーエン(ジャーナリスト)

ヘビーユーザーはリスクが高い

物理学や生物学の常識に従えば、携帯電話が癌を引き起こすことは考えにくい。携帯電話から放射される電磁波は「非電離」、つまり太陽光のX線や紫外線のようにDNAを損傷することはない。携帯電話の電磁波は電子レンジのものと同様だが、その強さは残りもののパスタを温めるのに必要なレベルより低い(研究初期の段階では、携帯電話の電磁波が体の組織を熱する可能性に焦点が当てられ、安全規制はこの懸念を念頭に導入された)。

癌を引き起こす携帯電話の電磁波と、脳または乳癌細胞との相互作用は不明なままだが、保健当局は懸念を抱いている。携帯電話の電磁波は、約35キロ先の基地局に届く強度が必要とされている。つまり、至近距離では信号の強度がかなり高くなるということだ。スマートフォンを耳に付けている場合、電磁波の強度は15センチ離れている場合の1万倍にもなる。

ほとんどのユーザーは携帯電話を耳に押し当てて、つまり脳組織に近い場所で使う。生殖器や消化器に近いウエストポーチやポケットに毎日何時間も入れている。

癌と携帯電話の関係をめぐる研究が決定的な答えを出せない理由の1つは、調査の困難さだ。一般に癌はゆっくりと進行するが、携帯電話は普及してから30年程度。実際にはまだ影響が出ていないのかもしれない。さらに明確な結論を出すには、調査対象を広げ、癌の原因として携帯電話を他の原因と切り分ける必要があるが、この作業は極めて困難だ。

無線通信事業者の業界団体CTIAの広報担当者は、具体的な質問には答えなかったが、一般論としてこんな声明を発表した。「科学的証拠によれば、携帯電話が放出する(電磁波の)エネルギーによる人体への健康リスクは知られていない」。さらに脳腫瘍に関する統計を引用して、「80年代半ばの携帯電話の登場以来、アメリカでは脳腫瘍の割合は減少している」と主張した。

この引用自体は正しい。ただし、通話時の携帯電話に近い部位、つまり前頭葉、側頭葉と小脳の腫瘍発生率は増加している。学術誌ワールド・ニューロサージェリーに掲載された12年の研究によれば、カリフォルニア州では92~06年の間に、これらの領域で特に致死性の高い癌が増加した(脳の他の領域では減少していた)。

学術誌「労働・環境医学」に発表された14年のフランスの研究では、良性・悪性の脳腫瘍を発症した447人と対照群の被験者グループを比較した。その結果、全体的には脳腫瘍と携帯電話との間に関連は認められなかったが、一生のうちに携帯電話を896時間以上使用するヘビーユーザーは腫瘍発症率が高かった。

ただし、このカテゴリーに当てはまったのは37人だけで、関連があると結論付けるにはサンプル数が少な過ぎる。それに病気と行動の関係についての多くの研究と同様、この調査も携帯電話の使用時間を被験者の自己申告に頼っているため、信頼性に問題がある。

mobilechart02.jpg

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ISM製造業景気指数、4月48.7 関税の影響で

ワールド

トランプ氏、ウォルツ大統領補佐官解任へ=関係筋

ビジネス

物言う株主サード・ポイント、USスチール株保有 日

ビジネス

マクドナルド、世界の四半期既存店売上高が予想外の減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 9
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 10
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中