最新記事

ケント・ギルバート現象

出版業界を席巻するケント・ギルバート現象の謎

2018年10月25日(木)17時20分
安田峰俊(ルポライター)

保守派の書籍が多い近年の出版業界でもギルバートの多作ぶりは際立つ SOICHIRO KORIYAMA FOR NEWSWEEK JAPAN

<往年の著名外国人タレントから、次々にヒットを飛ばす論客へ。保守派の「新星」はいかに生まれたか。その背景には、日本の保守系論壇における2人の大物の存在があった>

※本誌10/30号(10/23発売)は「ケント・ギルバート現象」特集。ケント・ギルバートはなぜ売れっ子になれたのか? 読者は「ネトウヨ」なのか? 本人にもインタビューし、言論界を席巻する「ケント本」現象の深層、さらにはデータから読者層の謎を読み解いた。
(この記事は本誌「ケント・ギルバート現象」特集の1記事「出版業界を席巻するケント・ギルバート現象」の一部を抜粋したもの)

現在、30代後半以上の日本人ならば、彼の名前を知らない人のほうが少ないのではないだろうか。80〜90年代、人気番組の『世界まるごとHOWマッチ』や『関口宏のサンデーモーニング』のほか、ドラマや映画にも盛んに出演していたアメリカ人、ケント・ギルバート(66)のことである。

1952年アイダホ州生まれのユタ州育ち。端正なマスクと、流暢で知的な日本語の語り口を武器に、往年の「外タレ(外国人タレント)」ブームを牽引するお茶の間の顔だった。

だが、1997年頃の『サンモニ』の降板以降、テレビで彼の姿を見る機会は減った。もはや「あの人は今」的な存在となって久しい──はずだったが。

近年になって、初老を迎えたギルバートは意外な再ブレイクを果たした。『まだGHQの洗脳に縛られている日本人』(PHP研究所、以下『GHQ』)、『米国人弁護士だから見抜けた日本国憲法の正体』(KADOKAWA)など、日本の保守派に寄り添う論調の著書で次々とヒットを飛ばすようになったのだ。

なかでも2017年2月に出版された『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』(講談社、以下『儒教』)は、電子書籍版と合わせて51万部もの版を重ねた。日本人の「高い道徳規範」を称賛し、「非常識」な儒教国家である中国・韓国・北朝鮮に立ち向かうことを説いた同書は、2017年の年間ベストセラーの第6位に入る健闘ぶりだ(出版取次最大手・日本出版販売調べ)。

他にも小学館や宝島社など有名出版社から著書を出し、2017年だけでも12冊以上、2018年も9月末までに12冊以上を出版(共著含む)。書店の店頭で彼の名前を見ない日はない。とどまるところを知らぬ勢いは、まさに「ギルバート現象」と呼ぶにふさわしい。

そんな彼の主張の根幹を成すのは、日本人が敗戦後に「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)」と称する連合国軍総司令部(GHQ)の洗脳工作を受け、それが現代の日本の政治や社会に問題をもたらしているとする歴史観である。例えば彼はこう主張する。

「(GHQは)日本人を徹底的に洗脳し、武士道や滅私奉公の精神、皇室への誇り、そして、それらに支えられた道徳心を徹底的に破壊することで、日本人の『精神の奴隷化』を図ろうと試みたのです」

「GHQが去った後(中略)、『精神の奴隷化』政策を継続したのは、日本の政治家と教育界、そして左傾化したマスコミです」(以上、『GHQ』)

終戦直後、GHQが日本で一定の世論工作を実施したことは客観的にも確かだろう。だが、メディアや教育界が70数年後の現在までそれに支配され、国民を「反日」的に洗脳したり、中国や韓国と結託して日本をおとしめたりしている──というのがギルバートの主張だ。慰安婦問題や南京事件への解釈も、日本の保守派寄りのものである。

ニュース速報

ビジネス

英著名投資家ウッドフォード氏がファンド閉鎖、解約請

ビジネス

ドル、今後も最大の準備通貨 ユーロ・元の比率上昇へ

ワールド

米、イラン産原油の輸送を隠蔽した中国海運会社に警告

ビジネス

ユーロ圏CPI、9月は前年比+0.8%に下方改定 

MAGAZINE

特集:AI vs. 癌

2019-10・22号(10/16発売)

ゲノム解析と人工知能で最適な治療薬を発見する究極の癌治療が人類を「最後の敵」から救う日

人気ランキング

  • 1

    ヘイトに立ち向かったK-POPアイドル、ソルリ追悼写真集

  • 2

    韓国・文在寅の賃上げ政策が招いたこと──映画館からスタッフが消えた

  • 3

    ラグビー日本代表「多様性ジャパン」は分断と対立を超える

  • 4

    自宅でのネコの態度で分かる! 飼い主との生物の種…

  • 5

    トルコの侵攻を黙認する見返りに、米国、ロシア、シ…

  • 6

    米軍撤退で追い詰められたクルド人がシリア、ロシア…

  • 7

    イランで逮捕された「ゾンビ女」の素顔

  • 8

    NBA騒動に学ぶ「かんしゃく国家」中国との付き合い方

  • 9

    ラグビーW杯で考えさせられる、日本の「おもてなし力」

  • 10

    「TWICEサナに手を出すな!」 日本人排斥が押し寄せる…

  • 1

    イランで逮捕された「ゾンビ女」の素顔

  • 2

    全米最悪93人の連続殺人犯が「驚異的」な記憶力で描いた被害者の肖像

  • 3

    ヘイトに立ち向かったK-POPアイドル、ソルリ追悼写真集

  • 4

    日本に巣食う「嫌韓」の正体

  • 5

    韓国・文在寅の賃上げ政策が招いたこと──映画館からス…

  • 6

    「OK」のサインは白人至上主義のシンボルになったの…

  • 7

    北朝鮮漁民は「100年前の船」で無謀な出漁......日本…

  • 8

    「国に『金くれ』とか言うなよ」という話? 再開され…

  • 9

    日本が「生産性が低すぎる国」になった五輪イヤー 衰…

  • 10

    勉強熱心な韓国市民の愛読書はニッポン本

  • 1

    韓国で長引く日本製品不買運動、韓国企業への影響が徐々に明らかに

  • 2

    写真撮影で「怪しいOKサイン」を出したテーマパークのスタッフが解雇

  • 3

    イランで逮捕された「ゾンビ女」の素顔

  • 4

    「OK」のサインは白人至上主義のシンボルになったの…

  • 5

    繁殖を止めるために遺伝子組み換えされた蚊、自然界…

  • 6

    「独島が韓国の領土であるとの証拠は何もない」韓国…

  • 7

    米韓関係の険悪化も日本のせい⁉ 文在寅がまた不安な…

  • 8

    コモドドラゴンの体内に「鎧(よろい)」があること…

  • 9

    サウジ原油施設攻撃で世界は変わる

  • 10

    ハワイで旅行者がヒトの脳に寄生する寄生虫にあいつ…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2019年10月
  • 2019年9月
  • 2019年8月
  • 2019年7月
  • 2019年6月
  • 2019年5月