最新記事

ケント・ギルバート現象

出版業界を席巻するケント・ギルバート現象の謎

2018年10月25日（木）17時20分
安田峰俊（ルポライター）

ギルバートは過去の「外タレ」時代から、日本社会の矛盾点を歯に衣着せず指摘するタイプではあった。だが、現在のような言論を開始したのは2013〜14年頃からだ。

ギルバート現象はいかなる事情で生まれたのか。彼の第2の人生が始まった背景には、日本の保守系論壇における2人の大物の存在があった。

言論人への「転向」の立役者

「2013年10月に私が編集・刊行した『不死鳥の国・ニッポン』（日新報道）は、ケントの『転向』の大きなエポックメイキングだった。一時期低迷していた彼に、第2の出発点を準備できたと自負している。私は彼に『これからのあなたは芸能人ではなく文化人だ』と伝え、背中を押した」

そう話すのは、同書を手掛けたフリー編集者で実業家の植田剛彦（73）である。

三島由紀夫をはじめ、長嶋茂雄などスポーツ界・政財界に幅広い人脈を持つ彼は、ギルバートの「転向」以前にも複数の著書の編集を手掛けてきた。1989〜95年にはケント・ギルバート外語学院（既に閉鎖）の理事長を務め、長年のビジネスパートナーでもあった。

だが、植田には別の顔がある。出版社・自由社の代表として、保守系市民団体「新しい歴史教科書をつくる会」（以下「つくる会」）が編纂した中学生向け教科書や、杉田水脈、藤岡信勝、倉山満といった保守系言論人の著書を多数刊行しているのだ。彼はこうも言う。「『不死鳥』刊行時のケントには理解不足な面があり、政治的発言を行う覚悟が不十分だった。だが、私が特攻隊についての英文資料を渡したり、勤勉なケント自身が勉強して理解を深めたことで、彼は完成していった」

翌2014年8月、朝日新聞が慰安婦問題に関する過去の誤報を認めた際、ギルバートは自身のオフィシャルブログでこれを批判する。記事はネットユーザーの間で評判になり、同年秋から産経新聞系の夕刊フジが寄稿を打診するようになった。

やがて「理解」を深めたギルバートは、2015年から「正論」「WiLL」など右派系論壇誌の常連寄稿者となり、複数の保守派系市民団体に名を連ねるなど、急速に右旋回を強めていく。

同年末には、過去の歴代受賞者に元自衛隊航空幕僚長の田母神俊雄や元海上保安庁職員の一色正春らタカ派的な著名人が並ぶアパ日本再興財団の懸賞論文で、最優秀藤誠志賞を受賞。保守系言論人としての地位を確立した。

「ケントは正しいことを正しいと言う、真っすぐな人間だ。最近、『WGIPを指摘したらアメリカに帰れなくなるのでは？」と尋ねたが、ケントは『気にしない』と言っていた」（植田）

magSR181025-chart1.png

本誌21ページより、2015年以降は次のページ

次のページ「バテレンを改宗させた」
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国人民銀、内需拡大へ金融支援強化へ　過剰生産と消
2026.02.10

ビジネス

中国ＳＭＩＣ、第4四半期は60.7％増益　予想上回
2026.02.10

ビジネス

米関税、ユーロ圏物価を下押し　利下げで相殺可能＝Ｅ
2026.02.10

ビジネス

フランス産ワイン・蒸留酒輸出、貿易摩擦の影響で3年
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中