最新記事

ケント・ギルバート現象

出版業界を席巻するケント・ギルバート現象の謎

2018年10月25日(木)17時20分
安田峰俊(ルポライター)

保守派の書籍が多い近年の出版業界でもギルバートの多作ぶりは際立つ SOICHIRO KORIYAMA FOR NEWSWEEK JAPAN

<往年の著名外国人タレントから、次々にヒットを飛ばす論客へ。保守派の「新星」はいかに生まれたか。その背景には、日本の保守系論壇における2人の大物の存在があった>

※本誌10/30号(10/23発売)は「ケント・ギルバート現象」特集。ケント・ギルバートはなぜ売れっ子になれたのか? 読者は「ネトウヨ」なのか? 本人にもインタビューし、言論界を席巻する「ケント本」現象の深層、さらにはデータから読者層の謎を読み解いた。
(この記事は本誌「ケント・ギルバート現象」特集の1記事「出版業界を席巻するケント・ギルバート現象」の一部を抜粋したもの)

現在、30代後半以上の日本人ならば、彼の名前を知らない人のほうが少ないのではないだろうか。80〜90年代、人気番組の『世界まるごとHOWマッチ』や『関口宏のサンデーモーニング』のほか、ドラマや映画にも盛んに出演していたアメリカ人、ケント・ギルバート(66)のことである。

1952年アイダホ州生まれのユタ州育ち。端正なマスクと、流暢で知的な日本語の語り口を武器に、往年の「外タレ(外国人タレント)」ブームを牽引するお茶の間の顔だった。

だが、1997年頃の『サンモニ』の降板以降、テレビで彼の姿を見る機会は減った。もはや「あの人は今」的な存在となって久しい──はずだったが。

近年になって、初老を迎えたギルバートは意外な再ブレイクを果たした。『まだGHQの洗脳に縛られている日本人』(PHP研究所、以下『GHQ』)、『米国人弁護士だから見抜けた日本国憲法の正体』(KADOKAWA)など、日本の保守派に寄り添う論調の著書で次々とヒットを飛ばすようになったのだ。

なかでも2017年2月に出版された『儒教に支配された中国人と韓国人の悲劇』(講談社、以下『儒教』)は、電子書籍版と合わせて51万部もの版を重ねた。日本人の「高い道徳規範」を称賛し、「非常識」な儒教国家である中国・韓国・北朝鮮に立ち向かうことを説いた同書は、2017年の年間ベストセラーの第6位に入る健闘ぶりだ(出版取次最大手・日本出版販売調べ)。

他にも小学館や宝島社など有名出版社から著書を出し、2017年だけでも12冊以上、2018年も9月末までに12冊以上を出版(共著含む)。書店の店頭で彼の名前を見ない日はない。とどまるところを知らぬ勢いは、まさに「ギルバート現象」と呼ぶにふさわしい。

そんな彼の主張の根幹を成すのは、日本人が敗戦後に「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(WGIP)」と称する連合国軍総司令部(GHQ)の洗脳工作を受け、それが現代の日本の政治や社会に問題をもたらしているとする歴史観である。例えば彼はこう主張する。

「(GHQは)日本人を徹底的に洗脳し、武士道や滅私奉公の精神、皇室への誇り、そして、それらに支えられた道徳心を徹底的に破壊することで、日本人の『精神の奴隷化』を図ろうと試みたのです」

「GHQが去った後(中略)、『精神の奴隷化』政策を継続したのは、日本の政治家と教育界、そして左傾化したマスコミです」(以上、『GHQ』)

終戦直後、GHQが日本で一定の世論工作を実施したことは客観的にも確かだろう。だが、メディアや教育界が70数年後の現在までそれに支配され、国民を「反日」的に洗脳したり、中国や韓国と結託して日本をおとしめたりしている──というのがギルバートの主張だ。慰安婦問題や南京事件への解釈も、日本の保守派寄りのものである。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

G20首脳会議が開幕、米国抜きで首脳宣言採択 トラ

ワールド

アングル:富の世襲続くイタリア、低い相続税が「特権

ワールド

アングル:石炭依存の東南アジア、長期電力購入契約が

ワールド

中国、高市首相の台湾発言撤回要求 国連総長に書簡
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 2
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 5
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 6
    「裸同然」と批判も...レギンス注意でジム退館処分、…
  • 7
    Spotifyからも削除...「今年の一曲」と大絶賛の楽曲…
  • 8
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 6
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 9
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中