最新記事

遺伝子

アスリートに忍び寄る、遺伝子治療を応用した「遺伝子ドーピング」とは

2018年4月24日(火)20時30分
松岡由希子

マリア・シャラポワもメルドニウムという禁止薬物の陽性反応が出た Thomas Peter-REUTERS

<遺伝子治療の研究がすすむにつれて、スポーツの分野に、遺伝子治療法を応用した「遺伝子ドーピング」が広がるおそれが懸念されている>

アスリートが競技成績を向上させようと薬物などを使用して身体能力を強化するドーピングは、フェアプレイの精神に反するだけでなく、副作用によって選手の心身に悪影響を及ぼすこともあることから、オリンピックをはじめ、数多くの競技大会で厳しく禁止されてきた。

従来、筋肉増強作用のあるステロイドや興奮剤、骨格筋への酸素供給量を増加させる意図で輸血する「血液ドーピング」などがその代表例であったが、近年、遺伝子治療の研究がすすむにつれて、スポーツの分野にも、遺伝子治療法を応用した「遺伝子ドーピング」が広がるおそれが懸念されている。

特定の遺伝子を筋肉細胞に注入した「シュワルツェネッガー・マウス」

遺伝子ドーピングとは、遺伝子治療法により特定の遺伝子を筋肉細胞などに注入して、局所的なホルモン生成を可能とすることをいう。これが初めて話題となったのは、いわゆる「シュワルツェネッガー・マウス」だ。

1998年、米国のリー・スウィーニー博士らの研究チームは、筋肉増幅を制御する遺伝子「IGF-1」を筋肉に移植し、高齢マウスの筋力を27%向上させることに成功した。

世界規模で反ドーピング活動を推進する国際機関「世界アンチ・ドーピング機関(WADA)」では、2002年3月、遺伝子ドーピングに関するワークショップを初めて開催し、2003年1月1日以降、WADAの禁止物質・禁止方法を列挙した「禁止表」に遺伝子ドーピングを含める措置を講じている。

また、2004年には、最先端の遺伝子治療法やドーピングの検出法などについて研究する「遺伝子ドーピング専門部会」を創設し、現在、スウィーニー博士もその一員として参加している。

検知することは難しい

しかし、遺伝子ドーピングを検出するのは、極めて難しいのが現状だ。たとえば、赤血球の産生を促進して酸素運搬能力を高める造血因子「エリスロポエチン(EPO)」の製剤を不正使用した場合、現在の検査技術でもこれを検知することは可能だが、体内でのEPOの生成を促す遺伝子を注入した場合、EPOそのものは体内で生成されたものであることから、ドーピングとして検知することは難しい。

このほか、DNAを除去したり変更することでヒトのゲノムの一部を編集する「CRISPR」や「CRISPR-Cas9」といった遺伝子編集技術も、遺伝子ドーピングの手法として応用される可能性が指摘されている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ドバイの米オラクル施設に迎撃破片が落下、負傷者なし

ワールド

トランプ政権による大学への人種データ開示命令を仮差

ビジネス

アングル:トランプ関税で変わる米国のメニュー、国産

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜 乗員2人救助・1人不明
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中