最新記事

臓器移植

遺伝子改変ブタでヒトの臓器を提供

2018年3月28日(水)17時20分
ジェシカ・ファーガー

臓器の大きさも機能も人間に近いブタはドナーの最有力候補 KADMY/iStockphoto

<ゲノム編集で危険な遺伝子を除去――動物の内蔵が人体に移植される日は近い>

アメリカでは毎年約3万人が臓器の移植手術を受けるが、ドナーの数はまだまだ足りない。臓器移植をコーディネートする米臓器分配ネットワーク(UNOS)によれば、移植の待機リストに載る患者が10分に1人のペースで増える一方で、リストに載った患者の20人が毎日亡くなっている。

数十年前から研究者は臓器不足を画期的な方法で打開しようとしてきた。人体に合うように哺乳類の内臓を改変するのだ。動物からヒトへの臓器移植(異種移植)が実現すれば、臓器の安定供給が可能になる。

異種移植ドナーの最有力候補は、臓器の大きさも生理的機能も人間に近いブタだ。ただし、そのまま移植するわけにはいかない。人間の免疫システムは、ほぼ確実にブタの臓器に拒絶反応を示す。さらに厄介なのは、ブタ固有のウイルスに感染するリスクだ。

ブタ内在性レトロウイルス(PERV)が人間に感染するかどうか、致死性があるかどうかはまだ分からない。だが移植手術を受ける患者は免疫抑制剤を投与されて抵抗力が低下するため、感染リスクは大きい。

この問題に、ハーバード大学医学大学院系列の研究チームが突破口を開いたようだ。チームが用いたのはゲノム編集技術「クリスパー・キャスナイン(CRISPR-Cas9)」だ。

バイオ企業eジェネシスの創業者で生物学者のルーハン・ヤンらの研究チームは、ゲノム編集で細胞株内のPERVを不活性化した。17年8月にサイエンス誌に発表された論文によれば、彼らはPERV遺伝子を不活性化した胚を代理母ブタに移植。胎児はウイルスに胎内感染することなく、史上初のPERVを持たない子ブタが生まれた。

「末期の臓器不全に苦しむ患者は大勢いる」と、eジェネシスの最高技術責任者を務めるヤンは言う。「異種移植で臓器を安定供給できるようになれば、彼らの命を救えるかもしれない」

糖尿病治療に期待が高まる

クリスパーは特定の酵素を使ってDNAの断片を選択的に改変する技術で、例えば突然変異を引き起こす遺伝子の「エラー」を修正できる。12年に開発されて以来、研究者はこの技術を使って遺伝情報を改変してきた。

13年、ヤンの研究チームはクリスパーを使えば免疫システムを正確かつ効果的に改変できると論文で発表。15年にはブタの癌細胞株から62個のPERVを除去した。さらにPERVのゲノム編集を進め、ブタの臓器が人間の免疫系に適合可能であることを証明するのが次の目標だと、ヤンは語る。

異種移植の研究は小さなバイオ企業にとっても巨大製薬会社にとっても非常に危険な賭けであり、コスト的なリスクも大きいようだ。00年代初めに製薬大手ノバルティスは研究から撤退した。公衆衛生上の大事故を懸念した米食品医薬品局(FDA)が研究施設に規制をかけると、研究はさらに困難になった。だがクリスパーの登場で再び活性化していると、ヤンは言う。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「こんなのアリ?」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中