最新記事

戦争の記憶

メディアが単独で戦争の記憶をつくるのではない

2018年3月17日(土)16時25分
小暮聡子(ニューヨーク支局)

Razvan-iStock.

<ある国の「戦争の物語」はどのように作られるのか。米コロンビア大学のキャロル・グラック教授が語る、記憶の形成に影響を及ぼす要因とは? 本誌3月13日発売最新号「戦争の記憶」特集より>

17年12月11日に行われた2回目の講義でキャロル・グラック教授は、「共通の記憶」の形成に影響を及ぼす要因をいくつか挙げた。そのうちのメディアと個人の記憶について、本誌ニューヨーク支局の小暮聡子がグラックに話を聞いた。

【参考記事】コロンビア大学特別講義・第1回前編:歴史問題はなぜ解決しないか
【参考記事】コロンビア大学特別講義・第1回後編: 「歴史」とは、「記憶」とは何か
【参考記事】コロンビア大学特別講義・第1回解説:歴史と向き合わずに和解はできるのか


――講義の中で、人々の記憶を理解する上でのメディアの重要性を指摘していた。戦争についての「共通の記憶」の形成に、メディアはどう影響しているのか。

この質問は、2つの意味で重要だ。まず1つに、これまでの世界中の研究から、人々が自国の過去について考える際にマスメディアというのは映画やビデオゲームなどと同じく、教科書以上に主要な情報源の1つであることが分かっている。戦争についての見方というのは、学校で習ったことより、最近見た映画や雑誌などを通じて知る議論に影響されやすい。

2つ目に、メディアは歴史を操作したり歪曲しているなどと批判されることが多いが、その際に、あたかもメディアが社会や政治や価値観の変化による影響を受けず、それらとは無関係に過去についてのイメージを自由に作り出しているかのように言われていることだ。

しかし実際には、メディアはこれらの理解の作り手であると同時にその産物でもある。メディアは言葉どおり、多くの場合は記憶の「ミディアム(伝達手段)」であって、記憶を操作するものではない。

一方でメディアが記憶に影響を及ぼす場合もあり、例えば80〜90年代の朝日新聞による慰安婦報道のように、メディアが社会的な主張を展開することがある。もう1つの例は、昭和天皇の存命中にはあるテーマについていわゆる「タブー」があって、自己検閲を行っていたということだ。

メディアそのものが細分化され、ソーシャルメディアが台頭している今日、メディアの影響力は集合体としての「マス」ではなく、自分と似通った考えを持つ閉ざされたコミュニティーにより届きやすくなっている。自分で選んだグループは他のグループとは対話しないため、戦争の記憶をめぐる分断は、多国間はもとより国内でも一層深まっていると言えるだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン大統領、トランプ氏にクリスマスメッセージ=

ワールド

ローマ教皇レオ14世、初のクリスマス説教 ガザの惨

ワールド

中国、米が中印関係改善を妨害と非難

ワールド

中国、TikTok売却でバランスの取れた解決策望む
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 10
    【銘柄】「Switch 2」好調の任天堂にまさかの暗雲...…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 5
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 6
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 7
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 8
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 9
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中