最新記事

テクノロジー

2020年の未来予測は本当に実現可能?

2018年2月21日(水)16時00分
ケビン・メイニー(本誌テクノロジーコラム二スト)

magt180221-2020.jpg

Donald Lain Smith-Blend Images/GETTY IMAGES

ある調査によると、旅行者の3分の2はロボットのおもてなしに抵抗がないという。ドイツ人とフランス人はロボット接客を嫌がる傾向があり、中国人は92%が「大いに結構」と答えた。未来のロボット経済を制するのは誰か、これで想像がつく。

サムスンは20年までに、スマートフォンから家電製品まで自社が販売する全てのデバイスに人工知能(AI)を組み込む方針だ。

シスコシステムズによると、20年には1000ドルのチップが人間の脳の演算能力を持つようになるらしい。自宅の冷蔵庫があなたの手に負えない数学の問題をあなたの子供に教えるようになったら、親の威厳はどうなるのやら......。

バーチャル・リアリティー(VR=仮想現実)の市場規模予測はアナリストによって差があり、20年には380億ドルか1200億ドル、はたまた1500億ドルになると言われている。

幸福とは言えない未来

一方、消費者向けテクノロジーは引き続き爆発的な進化を遂げるだろう。予測によれば、電話には自動翻訳機能が付き、インターネットに接続されたデバイスの普及台数は世界の人口の4倍に達するという。

消費者向けテクノロジー部門の成長でアップル、アマゾン、グーグル、フェイスブックはさらに巨大なテック帝国に成長するだろう。アマゾンの株式時価総額は20年までに倍増するとの予測もある。今でもジェフ・ベゾスCEOは世界一の富豪で、個人資産は1050億ドル。予測が当たれば、ベゾスの資産も倍増し、なんとポルトガルのGDPに匹敵する額になる。

仮想通貨を購入した人に朗報なのは、20年に仮想通貨全体の時価総額が4兆ドルに達するという予測だ。問題はどの仮想通貨が勝ち残り、どれが泡と消えるか読めないことだが。

このほかにも「20年までに予測」はめじろ押しだ。人工肉がスーパーで売られるようになる、日本がロボットを使って月面に探査基地を建設する、ドバイが行政手続きにブロックチェーン技術を活用するなどだ。

こうした進歩は私たちを幸福にするだろうか。残念ながら、イエスとは言い切れない。

大方の予測では20年には経済成長が鈍化する。AIの導入で失われる雇用よりも新たに生まれる雇用のほうが多いとはいえ、新たな職種には新たなスキルが必要なため、AIに仕事を奪われる人たちは救われそうにないからだ。

そんな人たちをさらに悲しくさせる予測もある。アルコール摂取による多幸感をなくすことで断酒を促す薬が20年までに市販されるというものだ。

これらの予測が全て当たるとすれば、もう1つの予測も説得力を持つ。合法大麻専門の調査会社アークビュー・マーケット・リサーチによると、アメリカの合法大麻産業の市場規模は20年には今の3倍近い80億ドルに達するという。

自分たちが生み出す未来に適応するため、私たちにはちょっとした助けが必要らしい。

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

[2018年2月20日号掲載]

ニュース速報

ビジネス

米ブラックストーン、第1四半期は大幅増益 資産売却

ワールド

米上院、アジア系への憎悪犯罪対策法案を超党派で可決

ワールド

アングル:3度目の緊急事態宣言へ、4─6月期マイナ

ビジネス

インテル、第2四半期利益見通しが市場予想下回る 株

MAGAZINE

特集:歴史に学ぶ 感染症の終わり方

2021年4月27日号(4/20発売)

ペストやスペイン風邪など人類が過去に直面した疫病はどのような経過を経て収束したのか

人気ランキング

  • 1

    親日家女性の痛ましすぎる死──「日本は安全な国だと思ってた」母親らが会見で涙

  • 2

    大谷翔平は既にメジャー100年の歴史を覆し、アメリカの「頭の固い」ファンを黙らせた

  • 3

    中国ワクチン、有効率わずか50% 南米に動揺と失望が広がる

  • 4

    南シナ海で中国の空母の演習を「監視」する米海軍艦…

  • 5

    インドネシア海軍潜水艦、潜行中に消息不明に ドイ…

  • 6

    日米首脳会談で起きた3つのサプライズ

  • 7

    テスラ、中国の消費者に謝罪 モーターショー「ブー…

  • 8

    時価総額はついに1兆ドル! ビットコインのすさまじ…

  • 9

    今後、日本語は長くてくどくなる──コミュニケーショ…

  • 10

    「米軍は中国軍より弱い」とアメリカが主張する狙い…

  • 1

    「お金が貯まらない家庭の玄関先でよく見かける」1億円貯まる人は置かない『あるもの』とは

  • 2

    親日家女性の痛ましすぎる死──「日本は安全な国だと思ってた」母親らが会見で涙

  • 3

    ビットコインバブルは2021年ほぼ間違いなく崩壊する

  • 4

    脳の2割を失い女王に昇格 インドクワガタアリの驚く…

  • 5

    謎の未確認航空現象をとらえた動画が流出し、国防総…

  • 6

    大谷翔平は既にメジャー100年の歴史を覆し、アメリカ…

  • 7

    女子中学生がバスの扉に足を挟まれ、30秒間も道路を…

  • 8

    世界の銃の半分を所有するアメリカ人、お気に入りの…

  • 9

    史上初、ヒトとサルのハイブリッドの初期胚を培養 …

  • 10

    原発処理水の海洋放出「トリチウム水だから安全」の…

  • 1

    「お金が貯まらない家庭の玄関先でよく見かける」1億円貯まる人は置かない『あるもの』とは

  • 2

    太平洋上空の雲で史上最低気温、マイナス111度が観測される

  • 3

    観測されない「何か」が、太陽系に最も近いヒアデス星団を破壊した

  • 4

    「夜中に甘いものが食べたい!」 欲望に駆られたとき…

  • 5

    孤独を好み、孤独に強い......日本人は「孤独耐性」…

  • 6

    親日家女性の痛ましすぎる死──「日本は安全な国だと…

  • 7

    ブッダの言葉に学ぶ「攻撃的にディスってくる相手」…

  • 8

    カミカゼ・ドローンで戦況は一変 米軍「最強」の座…

  • 9

    硬貨大のブラックホールが地球を破壊する

  • 10

    ビットコインバブルは2021年ほぼ間違いなく崩壊する

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メンバーシップ登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中

STORIES ARCHIVE

  • 2021年4月
  • 2021年3月
  • 2021年2月
  • 2021年1月
  • 2020年12月
  • 2020年11月