最新記事

テクノロジー

2020年の未来予測は本当に実現可能?

2018年2月21日(水)16時00分
ケビン・メイニー(本誌テクノロジーコラム二スト)

2年先には空飛ぶ車で移動し、身の回りの物が全てネットにつながると言われているが C.J. Burton-Corbis/GETTY IMAGES

<乱立する未来予想図が全て実現すれば、わずか2年後に世界が激変して人類は新しい時代に突入する(かも)>

今からわずか2年後の2020年、人類の新しい時代が幕を開ける......かもしれない。その頃、あなたは配車サービスのウーバーで「空飛ぶタクシー」を呼んでホテルに向かい、ロボットのベルボーイのおもてなしを受けるだろう。

ただし、あなたはおそらく失業中で、憂さ晴らしに一杯やろうにも、新発売の薬のせいでアルコールがただの水のように感じられるだろうが......。

「2020年までに××が実現する」――そんな予測が近頃やたら目につく。キリのいい数字が並ぶ年でもあるし、未来といってもそう遠くない未来だから、予測が信憑性を帯びるせいだろうか。企業や業界団体、政府機関から訳知り顔のアナリストまで、誰もが2年後に世界が一変するかのようなご託宣を垂れている。

特に目につくのは交通システムに関する予測だ。交通技術は今、飛行機の発明以来の大転換を遂げようとしている。

自動運転車関連の技術は2020年をめどに、どっと実用化されそうだ。ホンダは20年には高速道路での自動運転走行を実現すると発表。ルノー日産も、20年までに10車種以上の自動運転車を発売する計画だ。

冷蔵庫が家庭教師に?

ゼネラル・モーターズや現代自動車をはじめ、ほぼ全ての自動車メーカーが20年までに何らかのレベルの自動運転車を実用化する方針を打ち出している。ニューヨーク州当局は自動運転車の普及を見据えて、有料道路の料金所を廃止し、別の課金方法を検討するという。

SFのような話も真顔で語られている。ウーバーはヘリコプター製造大手ベル・ヘリコプターと提携し、ダラス、ロサンゼルス、アラブ首長国連邦(UAE)のドバイで20年までに空飛ぶタクシーの試験飛行を行う予定だ。

トヨタは今年1月、オフィスや店舗になる自動運転車を発表。20年までに実証実験を始めるという。例えば靴店が自宅まで来てくれたら、何足でも試し履きできて返品の手間も要らない。

バカンスも様変わりし、2年後にはロボットのおもてなしを受けることになりそうだ。ホテルコンサルタントのディーン・ミネットによると、優良ホテルは軒並みロボットのベルボーイを導入するという。チップなしで済む点は旅行者にも喜ばれるだろう。既にヨーテル・ニューヨークのように、ロボットが客の荷物を預かるホテルもある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、インドの原油購入停止「承知せず」 米印合意

ワールド

ロシア、ウクライナのエネ施設に集中攻撃 新たな3カ

ワールド

焦点:外為特会、減税財源化に3つのハードル 「ほく

ワールド

スペイン、16歳未満のソーシャルメディア利用禁止へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中