最新記事
軍拡競争

次の米ロ冷戦の武器は人工知能になる

2018年1月31日(水)16時41分
トム・オコーナー

ロシアのロボット兵士FEDOR(フョードル、「最終実験実証物体研究」の略) Social Media

<AI兵器の開発にとくに熱心なのは、通常兵器でアメリカにかなわないロシア。2丁拳銃と車両を操るロボット兵士も出てきそうだ>

世界の軍隊で、兵器システムに人工知能(AI)を取り入れる動きが加速している。未来を担うこの技術が、まもなく新たな冷戦の標的になると主張する研究者が現れた。

ノースダコタ州立大学のジェレミー・ストラウブ助教は、1月30日付でニュースサイト、ザ・カンバセーションに寄稿し、20世紀の米ソ冷戦で主役の座を占めた核兵器は、米ロの次の軍拡競争ではサイバー兵器やAIに取って代わられると論じた。両大国は、サイバー空間という新たな前線での戦いに多額の資金を投入している。通常兵器の戦力でアメリカにかなわないロシアはとくに、これを格好のチャンスと捉えているようだ。

ストラウブは記事の中で、「冷戦の終結から30年以上が過ぎ、アメリカとロシアは数万発規模の核兵器を退役させた。しかし緊張は高まっている。これからの冷戦には必然的にサイバー攻撃が絡む」と書いている。「そしてそれは、すでに始まっている」

ロボット兵士を開発するロシア

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、AIの利用を最優先事項に掲げる。旧ソ連時代の栄光を取り戻し、できればそれを上回ろうとする野心の一環だ。プーチンは2017年9月、モスクワ北東部のヤロスラブリで児童向けに行った有名なスピーチで、人工知能について「ロシアだけでなく、全人類にとっての未来だ」と述べている。「誰であれ、この分野でリーダーとなった者が世界の支配者になるだろう」

AIの軍事利用に関する研究開発は、すでにさまざまな分野で進んでいる。巡航ミサイルや無人航空機(ドローン)をはるか先にある標的に送り込むには複雑な計測や計算が必要となるが、AIはその計算にも用いられているほか、こうしたミサイルやドローンによる攻撃を検知し、反撃するためのシステムにも使用されている。ロシアでは、装着した兵士に超人的な能力を与える強力な外骨格の作成や、さらには直接的な戦闘に参加するロボット「フョードル」の開発にも、AIが活用されている。この戦闘ロボットは二丁の銃を操り、車両を運転する能力を持ち、さらには宇宙空間にまで活動エリアを広げる可能性があるという。

【参考記事】ロシア初の人型ロボットは2丁拳銃使い

アメリカも、先進的なAI技術を兵器システムに採用してきた。高度な能力を持つ(その一方で不具合も多い)F-35ライトニングII戦闘機はその一例だ。

米ロを中国が猛追していることは言うまでもない。

(翻訳:ガリレオ)

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ノーベル賞逃し軌道修正 「もう平和だけ

ワールド

イラン、インターネット遮断解除検討か 国営TVハッ

ワールド

米の脅迫に屈さず、仏独財務相 反威圧措置も選択肢に

ワールド

高市首相23日解散表明、投開票2月8日 与党過半数
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 2
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向」語る中、途方に暮れる個人旅行者たち
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生…
  • 5
    中国、欧米の一流メディアになりすまして大規模な影…
  • 6
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 7
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 8
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 9
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 10
    「死ぬところだった...」旅行先で現地の子供に「超危…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 7
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中