最新記事

テクノロジー

ロシア初の人型ロボットは2丁拳銃使い

2017年4月20日（木）16時20分
トム・オコーナー

ロシア版ターミネーター？　Russian Army/YOUTUBE

＜拳銃を撃つだけでなく、都市での自律的な移動や自動車の運転、特殊な道具の操作、応急手当などもできるという＞

ロシアの技術系企業と軍事研究所が手を組み、人間のように銃を操るロボットを開発した。開発者たちは、このロボットを宇宙に送る計画だ。

FEDOR（フョードル、Final Experimental Demonstration Object Research：「最終実験実証物体研究」の略）と呼ばれるこの未来的な拳銃使いは、もともとはロシア企業アンドロイド・テクニクスと、政府機関のロシア発展的研究基金により、捜索や救助といった任務を念頭に開発された。ロシア政府の要請で実施されているプロジェクトで、ロシア初の「人型ロボット」をめざしている。

【参考記事】ロシア警察、人型ロボットを逮捕？

「戦争用ではない」

ロシア発展的研究基金のアンドレイ・グリゴリエフ総裁は先週、ロシア国営のRIAノボースチ通信社に対し、「FEDORは、救出作戦のように危険の大きい分野で人間の代わりになるアンドロイドとして設計されている。その目的を達成するには、都市環境での自律的な活動や移動、自動車の運転、特殊な道具の操作、応急手当などのアクションを教える必要があった」と語った。


FEDORは、ロシアのドミトリー・ロゴジン副首相の称賛を浴びた。ロゴジンはツイートで、このロボットの「判断力と運動能力」を褒め称え、ロシアは「ターミネーターではなく、さまざまな分野で実用的な意義を持つ人工知能を開発している」と述べた。翌日には、FEDORが2丁の拳銃を両手に持ち、標的を撃つ様子を映した動画をシェアしている。

腕立て伏せも

FEDORの能力は、2丁の拳銃を撃つだけにとどまらない。高度なプログラミングにより、自動車の運転操縦などの複雑なタスクや、腕立て伏せなど、さまざまなフィットネスエクササイズもこなす。

ロシア政府は、このロボットを宇宙に送る計画を立てている。オーストラリア「ナイン・ニュース」の報道によれば、2021年にロシアの宇宙船「フェデラーツィヤ」の唯一の乗員として乗り込む予定だという。

【参考記事】【セックスロボット】数年以内に「初体験の相手」となるリスク、英科学者が警鐘

だが、まだ改良も必要だ。ロシア発展的研究基金は先週、ロシア教育科学省と共同でコンテストを開催すると発表した。同基金のグリゴリエフによれば、このコンテストの目的は、FEDOR用のハイテクソフトウェアを開発する能力を持つプログラマーを見つけること。ロシアの大学生、大学院生、研究者、大学教授、制作チームが参加できるこのコンテストは、5月からスタートし、2018年2月28日まで続く見込みだ。

（翻訳:ガリレオ）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ブラウン大銃撃、当局が20代の重要参考人拘束
2025.12.15

ワールド

中国、「持続可能な」貿易促進　輸出入とも拡大と党幹
2025.12.15

ワールド

中国、鉄鋼に輸出規制　1月から許可制に
2025.12.15

ワールド

米政権のＡＩ州規制阻止、政治・法律面で執行にハード
2025.12.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 5
    極限の筋力をつくる2つの技術とは？...真の力は「前…
  • 6
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中